ヤマウ HD(5284)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億7617万
- 2009年3月31日 +30.08%
- 10億962万
- 2009年12月31日 -46.08%
- 5億4438万
- 2010年3月31日 +53.6%
- 8億3618万
- 2010年6月30日 -84.84%
- 1億2674万
- 2010年9月30日 +411.36%
- 6億4813万
- 2010年12月31日 -52.21%
- 3億976万
- 2011年3月31日 +153.57%
- 7億8546万
- 2011年6月30日
- -2億209万
- 2011年9月30日
- 3億3618万
- 2011年12月31日 -83.54%
- 5531万
- 2012年3月31日 +953.35%
- 5億8270万
- 2012年6月30日 -26.31%
- 4億2942万
- 2012年9月30日 -6.4%
- 4億192万
- 2012年12月31日 +67.29%
- 6億7237万
- 2013年3月31日 +18.96%
- 7億9985万
- 2013年6月30日 +4.5%
- 8億3584万
- 2013年9月30日 +5.69%
- 8億8337万
- 2013年12月31日 +8.4%
- 9億5756万
- 2014年3月31日 +37.26%
- 13億1431万
- 2014年6月30日 -27.13%
- 9億5772万
- 2014年9月30日 -43.3%
- 5億4306万
- 2014年12月31日 -6.99%
- 5億507万
- 2015年3月31日 +45.3%
- 7億3390万
- 2015年6月30日 +9.06%
- 8億35万
- 2015年9月30日 -97.31%
- 2150万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 7億856万
- 2016年3月31日 +14.95%
- 8億1450万
- 2016年6月30日 +5.69%
- 8億6081万
- 2016年9月30日 -28.58%
- 6億1480万
- 2016年12月31日 -72.95%
- 1億6628万
- 2017年3月31日 +383.28%
- 8億362万
- 2017年6月30日 -40.13%
- 4億8114万
- 2017年9月30日 +7.53%
- 5億1739万
- 2017年12月31日 -57.3%
- 2億2094万
- 2018年3月31日 +171.03%
- 5億9882万
- 2018年6月30日 +103.65%
- 12億1948万
- 2018年9月30日 -41.59%
- 7億1232万
- 2018年12月31日 +1.35%
- 7億2191万
- 2019年3月31日 +76.9%
- 12億7705万
- 2019年9月30日 -80.39%
- 2億5049万
- 2020年3月31日 +360.95%
- 11億5465万
- 2020年9月30日 -37.37%
- 7億2316万
- 2021年3月31日 +433.86%
- 38億6067万
- 2021年9月30日
- -5億4221万
- 2022年3月31日
- 6億12万
- 2022年9月30日 +49.93%
- 8億9977万
- 2023年3月31日 +16.06%
- 10億4429万
- 2023年9月30日 +90.71%
- 19億9157万
- 2024年3月31日 +57.44%
- 31億3561万
- 2024年9月30日 -40.24%
- 18億7385万
- 2025年3月31日 +17.16%
- 21億9544万
- 2025年9月30日 -62.23%
- 8億2923万
- 2026年3月31日 +94.34%
- 16億1150万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、営業活動により21億95百万円増加し、投資活動により6億35百万円、財務活動により11億23百万円それぞれ減少したことにより、当連結会計年度末には、52億38百万円(前連結会計年度は48億1百万円)となりました。2025/06/25 15:35
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における営業活動による資金の増加は、21億95百万円(前連結会計年度は31億35百万円の増加)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益で36億78百万円、減価償却費で7億81百万円、棚卸資産の減少で90百万円それぞれ資金が増加し、仕入債務の減少で17億75百万円、法人税等の支払額で9億25百万円それぞれ資金が減少したことによるものであります。