- 5476
- 2026/01/28
- 時価
- 84億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-52.61倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.18-1.33倍
(2010-2025年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本高周波鋼業(5476)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 26億8800万
- 2009年3月31日
- -1億3400万
- 2010年3月31日 -999.99%
- -18億7500万
- 2011年3月31日
- 8億5100万
- 2012年3月31日 -18.8%
- 6億9100万
- 2013年3月31日
- -4億3600万
- 2014年3月31日 -88.53%
- -8億2200万
- 2015年3月31日
- 12億4900万
- 2016年3月31日 +6.57%
- 13億3100万
- 2017年3月31日 -49.59%
- 6億7100万
- 2018年3月31日 +71.09%
- 11億4800万
- 2019年3月31日 -34.84%
- 7億4800万
- 2020年3月31日
- -500万
- 2021年3月31日 -999.99%
- -20億7100万
- 2022年3月31日
- 5億3000万
- 2023年3月31日 +54.91%
- 8億2100万
- 2024年3月31日
- -16億3500万
- 2025年3月31日
- -7億8700万
個別
- 2008年3月31日
- 20億200万
- 2009年3月31日
- -2億3700万
- 2010年3月31日 -631.65%
- -17億3400万
- 2011年3月31日
- 4億5000万
- 2012年3月31日 -82.22%
- 8000万
- 2013年3月31日
- -7億7600万
- 2014年3月31日 -73.84%
- -13億4900万
- 2015年3月31日
- 8億5400万
- 2016年3月31日 -21.31%
- 6億7200万
- 2017年3月31日
- -1億9500万
- 2018年3月31日
- 3億500万
- 2019年3月31日 -84.26%
- 4800万
- 2020年3月31日
- -2億6600万
- 2021年3月31日 -531.95%
- -16億8100万
- 2022年3月31日
- 3億7600万
- 2023年3月31日 +119.95%
- 8億2700万
- 2024年3月31日
- -10億4500万
- 2025年3月31日
- -7億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/24 14:35
また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注) セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失であります。2025/06/24 14:35
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/24 14:35
また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <特殊鋼部門>軸受鋼等の売上数量減少や工具鋼、特殊合金の品種構成悪化があったものの、工具鋼、特殊合金の売上数量が増加し、売上高は286億1千6百万円(前年同期比3.2%増)となりました。損益面では、固定費の削減や原燃料価格の下落等はあったものの、軸受鋼等の数量減および工具鋼、特殊合金の品種構成の悪化をカバーするには至らず8億4千9百万円の営業損失(前年同期は15億8百万円の営業損失)となりました。2025/06/24 14:35
<鋳鉄部門>自動車、建設機械向けの売上数量が減少し、売上高は81億5千8百万円(前年同期比8.3%減)となりました。損益面では、売上数量の減少はあったものの、販売価格の改善や固定費の削減および原燃料価格の下落等により、営業利益は6千2百万円(前年同期は1億2千7百万円の営業損失)となりました。
② 財政状態の状況