有価証券報告書-第38期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
・満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
・その他有価証券
(イ)時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(ロ)時価のないもの
総平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
・製品(半製品を含む)、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 有価証券
・満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
・その他有価証券
(イ)時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(ロ)時価のないもの
総平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
・製品(半製品を含む)、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。