有価証券報告書-第36期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
(ア)時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(イ)時価のないもの
総平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
(ア)製品(半製品を含む)、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(イ)仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。