シンニッタン（6319）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 31億7428万
- 2009年3月31日 -41.07%
- 18億7070万
- 2009年12月31日 -87.53%
- 2億3336万
- 2010年3月31日 +361.02%
- 10億7584万
- 2010年6月30日 -45.85%
- 5億8255万
- 2010年9月30日 +132.62%
- 13億5512万
- 2010年12月31日 +60.07%
- 21億6913万
- 2011年3月31日 +36.35%
- 29億5762万
- 2011年6月30日 -91.8%
- 2億4258万
- 2011年9月30日 +303.35%
- 9億7845万
- 2011年12月31日 +97.57%
- 19億3314万
- 2012年3月31日 +44.37%
- 27億9080万
- 2012年6月30日 -91.62%
- 2億3379万
- 2012年9月30日 +51.73%
- 3億5472万
- 2012年12月31日 +15.48%
- 4億965万
- 2013年3月31日 +117.04%
- 8億8911万
- 2013年6月30日 -48.91%
- 4億5429万
- 2013年9月30日 +170.08%
- 12億2697万
- 2013年12月31日 +57.15%
- 19億2822万
- 2014年3月31日 +34.56%
- 25億9461万
- 2014年6月30日 -68.75%
- 8億1080万
- 2014年9月30日 +113.15%
- 17億2821万
- 2014年12月31日 +28.59%
- 22億2232万
- 2015年3月31日 +45.51%
- 32億3369万
- 2015年6月30日 -98.09%
- 6166万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 7億1774万
- 2015年12月31日 +36.61%
- 9億8054万
- 2016年3月31日 +0.33%
- 9億8382万
- 2016年6月30日 -39.89%
- 5億9140万
- 2016年9月30日 +118.15%
- 12億9016万
- 2016年12月31日 +75.59%
- 22億6539万
- 2017年3月31日 +54.04%
- 34億8965万
- 2017年6月30日 -94.4%
- 1億9555万
- 2017年9月30日 +325.39%
- 8億3187万
- 2017年12月31日 +63.4%
- 13億5928万
- 2018年3月31日 +74.37%
- 23億7013万
- 2018年6月30日 -65.03%
- 8億2873万
- 2018年9月30日 +47.06%
- 12億1878万
- 2018年12月31日 +50.42%
- 18億3330万
- 2019年3月31日 +37.93%
- 25億2860万
- 2019年6月30日 -78.03%
- 5億5563万
- 2019年9月30日 +30.53%
- 7億2526万
- 2019年12月31日 +81.53%
- 13億1659万
- 2020年3月31日 +25.47%
- 16億5190万
- 2020年9月30日 -83.6%
- 2億7099万
- 2021年3月31日 +283.88%
- 10億4030万
- 2021年9月30日 +23.69%
- 12億8678万
- 2022年3月31日 +89.77%
- 24億4197万
- 2022年9月30日 -76.51%
- 5億7355万
- 2023年3月31日 +0.57%
- 5億7681万
- 2023年9月30日 +163.38%
- 15億1919万
- 2024年3月31日 +15.42%
- 17億5339万
- 2024年9月30日 -50.6%
- 8億6622万
- 2025年3月31日 +117.7%
- 18億8576万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりです。2024/06/26 14:18
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における営業活動による資金の増加は、17億53百万円(前連結会計年度は5億76百万円の増加)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益が15億8百万円となったこと、減価償却費13億36百万円を計上したことなどが資金増加要因となった一方で、投資有価証券売却益5億20百万円の計上や売上債権、棚卸資産、仕入債務それぞれの減少に伴い合わせて5億49百万円の資金減少要因があったことなどによります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
