中国工業(5974)の仕掛品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 7億7724万
- 2010年3月31日 -16.16%
- 6億5162万
- 2010年12月31日 +6.09%
- 6億9129万
- 2011年3月31日 -22.56%
- 5億3531万
- 2011年6月30日 +22.48%
- 6億5567万
- 2011年9月30日 -3.76%
- 6億3099万
- 2011年12月31日 -5.33%
- 5億9734万
- 2012年3月31日 -8.58%
- 5億4610万
- 2012年6月30日 +16.82%
- 6億3793万
- 2012年9月30日 +19.32%
- 7億6119万
- 2012年12月31日 -21.45%
- 5億9793万
- 2013年3月31日 -14.09%
- 5億1368万
- 2013年6月30日 +2.32%
- 5億2559万
- 2013年9月30日 +5.96%
- 5億5694万
- 2013年12月31日 -9.12%
- 5億615万
- 2014年3月31日 +5.79%
- 5億3545万
- 2014年6月30日 +12.21%
- 6億85万
- 2014年9月30日 +6.55%
- 6億4018万
- 2014年12月31日 +3.12%
- 6億6016万
- 2015年3月31日 -4.03%
- 6億3355万
- 2015年6月30日 +2.31%
- 6億4820万
- 2015年9月30日 +3.19%
- 6億6890万
- 2015年12月31日 -2.42%
- 6億5273万
- 2016年3月31日 -12.93%
- 5億6835万
- 2016年6月30日 +19.79%
- 6億8084万
- 2016年9月30日 -6.74%
- 6億3492万
- 2016年12月31日 -12.71%
- 5億5425万
- 2017年3月31日 -5.24%
- 5億2518万
- 2017年6月30日 +28.43%
- 6億7449万
- 2017年9月30日 +3.95%
- 7億112万
- 2017年12月31日 +24.23%
- 8億7102万
- 2018年3月31日 -0.72%
- 8億6478万
- 2018年6月30日 +17.16%
- 10億1321万
- 2018年9月30日 -34.05%
- 6億6825万
- 2018年12月31日 -1.72%
- 6億5679万
- 2019年3月31日 -13.91%
- 5億6545万
- 2019年6月30日 +22.91%
- 6億9500万
- 2019年9月30日 -4.03%
- 6億6700万
- 2019年12月31日 -7.5%
- 6億1700万
- 2020年3月31日 +2.92%
- 6億3500万
- 2020年6月30日 +38.27%
- 8億7800万
- 2020年9月30日 -16.63%
- 7億3200万
- 2020年12月31日 +1.23%
- 7億4100万
- 2021年3月31日 -6.07%
- 6億9600万
- 2021年6月30日 -0.29%
- 6億9400万
- 2021年9月30日 +7.06%
- 7億4300万
- 2021年12月31日 +10.63%
- 8億2200万
- 2022年3月31日 -0.36%
- 8億1900万
- 2022年6月30日 -2.56%
- 7億9800万
- 2022年9月30日 +11.15%
- 8億8700万
- 2022年12月31日 +3.38%
- 9億1700万
- 2023年3月31日 -2.07%
- 8億9800万
- 2023年6月30日 +18.15%
- 10億6100万
- 2023年9月30日 +9.8%
- 11億6500万
- 2023年12月31日 -14.25%
- 9億9900万
- 2024年3月31日 -8.31%
- 9億1600万
- 2024年6月30日 +6.22%
- 9億7300万
- 2024年9月30日 +4.83%
- 10億2000万
- 2024年12月31日 -15.88%
- 8億5800万
- 2025年3月31日 -6.88%
- 7億9900万
- 2025年6月30日 +20.78%
- 9億6500万
- 2025年9月30日 +7.05%
- 10億3300万
- 2025年12月31日 -7.55%
- 9億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 8億9845万
- 2009年3月31日 -14.23%
- 7億7060万
- 2010年3月31日 -18.01%
- 6億3181万
- 2011年3月31日 -16.24%
- 5億2920万
- 2012年3月31日 +0.14%
- 5億2996万
- 2013年3月31日 -6.32%
- 4億9646万
- 2014年3月31日 +5.38%
- 5億2315万
- 2015年3月31日 +20.44%
- 6億3008万
- 2016年3月31日 -9.86%
- 5億6795万
- 2017年3月31日 -7.63%
- 5億2462万
- 2018年3月31日 +62.19%
- 8億5087万
- 2019年3月31日 -35.44%
- 5億4934万
- 2020年3月31日 +10.68%
- 6億800万
- 2021年3月31日 +12.17%
- 6億8200万
- 2022年3月31日 +17.6%
- 8億200万
- 2023年3月31日 +11.1%
- 8億9100万
- 2024年3月31日 -1.57%
- 8億7700万
- 2025年3月31日 -9.81%
- 7億9100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの変更等に関する事項2023/11/14 10:40
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間については遡及適用後のセグメント情報となっています。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (棚卸資産の評価方法の変更)2023/11/14 10:40
従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。この変更は、商流等の変更に伴う保有在庫数量の増加や鋼材価格の高騰といった経営環境の変化や購買システムの刷新を契機として、より適正な期間損益計算を行うことを目的とし、月別の総平均法による原価法に変更したものであります。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、原材料及び貯蔵品の評価方法との整合性を重視し、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間及び前連結会計年度については遡及適用後の四半期連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間については遡及適用後のセグメント情報となっています。
なお、前第2四半期連結累計期間における当該遡及適用によるセグメント情報への影響は軽微です。2023/11/14 10:40 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 政状態2023/11/14 10:40
当第2四半期連結会計期間末の資産は、仕掛品が2億66百万円、投資有価証券が2億60百万円それぞれ増加しましたが、受取手形、売掛金及び契約資産が6億18百万円減少した結果、資産合計は前連結会計年度末と比較して2億27百万円(1.9%)減少し、118億58百万円となりました。
負債は、短期及び長期借入金が1億17百万円増加しましたが、電子記録債務が4億39百万円減少した結果、負債合計は前連結会計年度末と比較して2億30百万円(3.2%)減少し、69億2百万円となりました。