研創（7939）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 48億2960万
- 2009年3月31日 -18.2%
- 39億5064万
- 2009年12月31日 -41.74%
- 23億148万
- 2010年3月31日 +46.57%
- 33億7338万
個別
- 2008年3月31日
- 47億4664万
- 2009年3月31日 -17.98%
- 38億9297万
- 2010年3月31日 -15.5%
- 32億8960万
- 2010年12月31日 -33.9%
- 21億7443万
- 2011年3月31日 +53.84%
- 33億4523万
- 2011年6月30日 -80.61%
- 6億4879万
- 2011年9月30日 +114.35%
- 13億9066万
- 2011年12月31日 +65.16%
- 22億9679万
- 2012年3月31日 +55.29%
- 35億6674万
- 2012年6月30日 -76.47%
- 8億3908万
- 2012年9月30日 +120.39%
- 18億4930万
- 2012年12月31日 +57.45%
- 29億1169万
- 2013年3月31日 +46.41%
- 42億6298万
- 2013年6月30日 -79.21%
- 8億8626万
- 2013年9月30日 +121.3%
- 19億6132万
- 2013年12月31日 +59.2%
- 31億2234万
- 2014年3月31日 +50.67%
- 47億440万
- 2014年6月30日 -78.97%
- 9億8945万
- 2014年9月30日 +120.84%
- 21億8508万
- 2014年12月31日 +57.59%
- 34億4350万
- 2015年3月31日 +50.01%
- 51億6555万
- 2015年6月30日 -79.09%
- 10億7999万
- 2015年9月30日 +113.74%
- 23億840万
- 2015年12月31日 +61.99%
- 37億3932万
- 2016年3月31日 +45.87%
- 54億5458万
- 2016年6月30日 -79.4%
- 11億2343万
- 2016年9月30日 +107.81%
- 23億3465万
- 2016年12月31日 +55.56%
- 36億3170万
- 2017年3月31日 +46.23%
- 53億1065万
- 2017年6月30日 -77.46%
- 11億9714万
- 2017年9月30日 +113.08%
- 25億5085万
- 2017年12月31日 +56.37%
- 39億8880万
- 2018年3月31日 +44.1%
- 57億4783万
- 2018年6月30日 -78.38%
- 12億4274万
- 2018年9月30日 +109.44%
- 26億285万
- 2018年12月31日 +56.89%
- 40億8359万
- 2019年3月31日 +44.43%
- 58億9789万
- 2019年6月30日 -77.38%
- 13億3411万
- 2019年9月30日 +106.53%
- 27億5533万
- 2019年12月31日 +51.58%
- 41億7653万
- 2020年3月31日 +43.98%
- 60億1329万
- 2020年6月30日 -80.77%
- 11億5611万
- 2020年9月30日 +95.14%
- 22億5605万
- 2020年12月31日 +54.55%
- 34億8673万
- 2021年3月31日 +46.77%
- 51億1747万
- 2021年6月30日 -77.54%
- 11億4935万
- 2021年9月30日 +104.03%
- 23億4502万
- 2021年12月31日 +58.59%
- 37億1896万
- 2022年3月31日 +45.24%
- 54億160万
- 2022年6月30日 -75.72%
- 13億1147万
- 2022年9月30日 +105.24%
- 26億9164万
- 2022年12月31日 +58.23%
- 42億5898万
- 2023年3月31日 +41.35%
- 60億2026万
- 2023年6月30日 -76.55%
- 14億1201万
- 2023年9月30日 +94.2%
- 27億4206万
- 2023年12月31日 +52.08%
- 41億7023万
- 2024年3月31日 +41.2%
- 58億8837万
- 2024年6月30日 -78.65%
- 12億5726万
- 2024年9月30日 +104.31%
- 25億6874万
- 2024年12月31日 +58.74%
- 40億7771万
- 2025年3月31日 +43.92%
- 58億6879万
- 2025年6月30日 -75.44%
- 14億4124万
- 2025年9月30日 +103.55%
- 29億3367万
- 2025年12月31日 +54.2%
- 45億2385万
- 2026年3月31日 +41.73%
- 64億1168万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2026/06/22 12:00
中間会計期間 当事業年度 売上高(千円) 2,933,672 6,411,686 税引前中間(当期)純利益(千円) 83,727 282,502 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/22 12:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/22 12:00
外部顧客の売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- (1)建築投資動向による影響2026/06/22 12:00
当社は建築物の内外に用いるサイン製品の製造・販売を主たる事業としており、民間非住宅建築投資動向の影響を受けております。また、当社の取り扱い製品の多くは、お客さまのご要望に合わせて一品一品製作する個別受注生産品であり、将来の需要予測に基づいて在庫を抱えることもできず、生産能力との比較で需要が上回る場合には事業機会の逸失リスクがあり、逆に需要が下回る場合には固定費増による利益喪失リスクが発生します。そのため当社では、建築投資動向による影響に対し、建築業界以外の需要取り込み等を通じて収益基盤の強化とその影響軽減に努めております。しかし、建築投資関連の需要割合が圧倒的に多いため、建築投資の動向によっては売上高が大幅に減少し、当社の財政状態・経営成績等に重要な影響を及ぼす可能性があります。
(2)材料・原材料等の価格変動・調達 - #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
- ります。なお、当社は、サイン製品事業の単一セグメントであります。2026/06/22 12:00
(2) 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報科 目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他の収益 -千円 -千円 外部顧客への売上高 5,868,794千円 6,411,686千円
(重要な会計方針)の「5.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #6 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2026/06/22 12:00
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ④ 業績目標2026/06/22 12:00
2026年3月期実績 2027年3月期目標 売上高(百万円) 6,411 6,555 営業利益(百万円) 257 333 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経済状況のもと、当社は中期経営計画(2022年度-2026年度)4年目にあたり、①情報セキュリティ体制再構築 ②生産工程の機械化・自動化 ③製品品質の向上 ④収益基盤の再構築 ⑤経営の効率化 ⑥人材育成 といった重点推進課題を掲げ、課題解決に向けた取り組みを推進しました。2026/06/22 12:00
これらの結果、当事業年度の売上高は64億11百万円(前年同期比9.3%増)、営業利益は2億57百万円(前年同期比2.4%減)、経常利益は2億48百万円(前年同期比3.3%減)、当期純利益は2億6百万円(前年同期比18.2%増)となりました。
なお、当社が手がけるサイン製品の需要は下半期に偏る一方で、固定費はほぼ恒常的に発生するため、当社は利益が下半期に偏るなど経営成績に季節的な変動があります。 - #9 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/22 12:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/22 12:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、注記事項(収益認識関係)の「(1) 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
