全事業営業利益
個別
- 2009年12月31日
- 2億6597万
- 2010年12月31日 +73.73%
- 4億6207万
- 2011年12月31日 -52.4%
- 2億1994万
- 2012年12月31日 +11.09%
- 2億4433万
- 2013年12月31日 +131.3%
- 5億6515万
- 2014年12月31日 +38.79%
- 7億8436万
- 2015年12月31日 -44.44%
- 4億3582万
- 2016年12月31日 +66.44%
- 7億2539万
- 2017年12月31日 +31.55%
- 9億5427万
- 2018年12月31日 -47.07%
- 5億512万
- 2019年12月31日 -48.86%
- 2億5830万
- 2020年12月31日 -87.5%
- 3228万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 7億3941万
- 2022年12月31日 -60%
- 2億9574万
- 2023年12月31日 +122.84%
- 6億5903万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期財務諸表(連結)
- (注)各報告セグメントにおける利益は、営業利益を使用しております。2024/02/09 13:11
Ⅱ 当第3四半期累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #2 セグメント表の脚注
- (注)各報告セグメントにおける利益は、営業利益を使用しております。2024/02/09 13:11
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社におきましては、総合厨房機器メーカーとして、コロナ禍から復調に進む経済環境の中で、人手不足感により自動化のニーズが高まっている社会状況もふまえ、人手に頼らない効率的な大量調理や洗浄が可能なシステムの開発、また、食中毒や異物混入問題といった以前から注目されている「食の安全・安心」の課題克服にも引き続き注力し、様々な顧客のご要望に対応した厨房機器・厨房システムの提案を心がけ、営業部門、生産部門及び管理部門の各部門が一体となって業績の向上に取り組んでまいりました。2024/02/09 13:11
以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は、247億58百万円(前年同期比20.4%増)となりました。利益につきましては、社員給与のベースアップや旅費交通費の増加等により販売費及び一般管理費が増加するも、売上高増の影響が大きく、営業利益は6億59百万円(前年同期比122.8%増)、経常利益は7億56百万円(前年同期比80.6%増)、四半期純利益は4億27百万円(前年同期比52.8%増)となりました。
なお、当社は、業務用厨房機器製造販売事業の主要販売先である学校給食関連の納期が夏季及び年度末に集中しているため、売上高が第1、第3四半期会計期間に比べて第2、第4四半期会計期間、特に3月に多くなる傾向にあります。