中西製作所（5941）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億3861万

個別

2008年3月31日: 1億6456万
2009年3月31日 +123.81%: 3億6832万
2009年12月31日 -27.79%: 2億6597万
2010年3月31日 +168.48%: 7億1406万
2010年6月30日: -1億711万
2010年9月30日: 6億2581万
2010年12月31日 -26.16%: 4億6207万
2011年3月31日 +50.46%: 6億9526万
2011年6月30日: -2億2114万
2011年9月30日: 2億9160万
2011年12月31日 -24.58%: 2億1994万
2012年3月31日 +237.2%: 7億4165万
2012年6月30日: -3億6463万
2012年9月30日: 1億5757万
2012年12月31日 +55.06%: 2億4433万
2013年3月31日 +495.6%: 14億5526万
2013年6月30日: -1億6145万
2013年9月30日: 4億5101万
2013年12月31日 +25.31%: 5億6515万
2014年3月31日 +257.46%: 20億2022万
2014年6月30日: -3億8755万
2014年9月30日: 5億3555万
2014年12月31日 +46.46%: 7億8436万
2015年3月31日 +145.11%: 19億2252万
2015年6月30日: -3億5052万
2015年9月30日: 4億8012万
2015年12月31日 -9.23%: 4億3582万
2016年3月31日 +218.69%: 13億8892万
2016年6月30日: -4億36万
2016年9月30日: 7億9466万
2016年12月31日 -8.72%: 7億2539万
2017年3月31日 +197.99%: 21億6162万
2017年6月30日 -89.98%: 2億1650万
2017年9月30日 +505.01%: 13億988万
2017年12月31日 -27.15%: 9億5427万
2018年3月31日 +103.11%: 19億3818万
2018年6月30日: -4280万
2018年9月30日: 6億5919万
2018年12月31日 -23.37%: 5億512万
2019年3月31日 +149.97%: 12億6264万
2019年6月30日: -6億111万
2019年9月30日: 7億1292万
2019年12月31日 -63.77%: 2億5830万
2020年3月31日 +393.08%: 12億7364万
2020年6月30日: -3億60万
2020年9月30日: 9167万
2020年12月31日 -64.78%: 3228万
2021年3月31日 +999.99%: 13億1531万
2021年6月30日: -4億7654万
2021年9月30日: 6億5371万
2021年12月31日 +13.11%: 7億3941万
2022年3月31日 +121.65%: 16億3892万
2022年6月30日: -5億3328万
2022年9月30日: 3億9927万
2022年12月31日 -25.93%: 2億9574万
2023年3月31日 +262.5%: 10億7208万
2023年6月30日: -3億9148万
2023年9月30日: 6億103万
2023年12月31日 +9.65%: 6億5903万
2024年3月31日 +198.37%: 19億6637万
2024年6月30日: -5億4851万
2024年9月30日: 6億3621万
2024年12月31日 +85.35%: 11億7924万
2025年3月31日 +123.13%: 26億3128万
2025年9月30日 -79.31%: 5億4448万
2025年12月31日 +3.1%: 5億6134万

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額に関する情報
2025/06/26 10:51
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2025/06/26 10:51
#3 役員報酬（連結）: b.業績連動報酬の算定方法の決定に関する方針
取締役社長、専務取締役、常務取締役及びその他業務執行取締役は、業績(営業利益)等を基準に7段階で評価する。
c.自社株報酬(非金銭報酬)
2025/06/26 10:51
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社では、売上高、営業利益及び経常利益を重要な指標として認識し、業績向上に向けてまい進してまいります。
(4)経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
2025/06/26 10:51
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (経営成績)
売上高は、学校関連及び外食産業の受注が好調であったことから、売上高は過去最高の399億31百万円(前年同期比9.1%増)となりました。利益面につきましては、物価高騰の影響を受けつつも、高収益である自社製品の販売比率向上に加え、生産効率の改善が奏功し、売上総利益率は向上いたしました。一方、将来の成長に向けた積極的な投資を行い、試験研究費や教育訓練費を大幅に増加させたため、販売費及び一般管理費も増加いたしました。これらの結果、営業利益は26億31百万円(前年同期比33.8%増)、経常利益は27億89百万円(前年同期比33.7%増)、当期純利益は18億7百万円(前年同期比19.0%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2025/06/26 10:51