芝浦機械(6104)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 189億7100万
- 2009年3月31日 -39.19%
- 115億3600万
- 2009年12月31日
- -14億4800万
- 2010年3月31日 -25.35%
- -18億1500万
- 2010年6月30日
- 2800万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 15億8700万
- 2010年12月31日 +64.15%
- 26億500万
- 2011年3月31日 +54.63%
- 40億2800万
- 2011年6月30日 -60.5%
- 15億9100万
- 2011年9月30日 +130.3%
- 36億6400万
- 2011年12月31日 +35.21%
- 49億5400万
- 2012年3月31日 +49.6%
- 74億1100万
- 2012年6月30日 -61.03%
- 28億8800万
- 2012年9月30日 +91.93%
- 55億4300万
- 2012年12月31日 +19.47%
- 66億2200万
- 2013年3月31日 +21.38%
- 80億3800万
- 2013年6月30日 -97.57%
- 1億9500万
- 2013年9月30日 +722.56%
- 16億400万
- 2013年12月31日 +81.67%
- 29億1400万
- 2014年3月31日 +58.72%
- 46億2500万
- 2014年6月30日 -96.67%
- 1億5400万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 20億6600万
- 2014年12月31日 +36.11%
- 28億1200万
- 2015年3月31日 +70.27%
- 47億8800万
- 2015年6月30日 -97.6%
- 1億1500万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 14億4700万
- 2015年12月31日 +65.58%
- 23億9600万
- 2016年3月31日 +58.85%
- 38億600万
- 2016年6月30日
- -9700万
- 2016年9月30日
- 14億2900万
- 2016年12月31日 +58.43%
- 22億6400万
- 2017年3月31日 +97.57%
- 44億7300万
- 2017年6月30日
- -1億5200万
- 2017年9月30日
- 17億6200万
- 2017年12月31日 +67.25%
- 29億4700万
- 2018年3月31日 +57.45%
- 46億4000万
- 2018年6月30日
- -3億2400万
- 2018年9月30日
- 16億1900万
- 2018年12月31日 +37.8%
- 22億3100万
- 2019年3月31日 +71.85%
- 38億3400万
- 2019年6月30日
- -3億8800万
- 2019年9月30日
- 16億3700万
- 2019年12月31日 +59.99%
- 26億1900万
- 2020年3月31日 +34.75%
- 35億2900万
- 2020年6月30日 -98.89%
- 3900万
- 2020年9月30日
- -3億1500万
- 2020年12月31日
- -1億2100万
- 2021年3月31日
- 3億8100万
- 2021年6月30日 +10.76%
- 4億2200万
- 2021年9月30日 +463.27%
- 23億7700万
- 2021年12月31日 +28.78%
- 30億6100万
- 2022年3月31日 +38.39%
- 42億3600万
- 2022年6月30日 -90.04%
- 4億2200万
- 2022年9月30日 +295.73%
- 16億7000万
- 2022年12月31日 +100.06%
- 33億4100万
- 2023年3月31日 +72.55%
- 57億6500万
- 2023年6月30日 -54.47%
- 26億2500万
- 2023年9月30日 +211.01%
- 81億6400万
- 2023年12月31日 +18.25%
- 96億5400万
- 2024年3月31日 +41.02%
- 136億1400万
- 2024年6月30日 -70.95%
- 39億5500万
- 2024年9月30日 +113.25%
- 84億3400万
- 2024年12月31日 +55.53%
- 131億1700万
- 2025年3月31日 +7.46%
- 140億9500万
- 2025年6月30日 -93.46%
- 9億2200万
- 2025年9月30日 +120.93%
- 20億3700万
- 2025年12月31日 -7.95%
- 18億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 86億800万
- 2009年3月31日 -69.87%
- 25億9400万
- 2010年3月31日
- -59億8700万
- 2011年3月31日
- -6億5400万
- 2012年3月31日
- 39億6500万
- 2013年3月31日 -5.83%
- 37億3400万
- 2014年3月31日 -50.19%
- 18億6000万
- 2015年3月31日 +31.08%
- 24億3800万
- 2016年3月31日 -42.49%
- 14億200万
- 2017年3月31日 -6.42%
- 13億1200万
- 2018年3月31日 -50.53%
- 6億4900万
- 2019年3月31日
- -1億6000万
- 2020年3月31日
- 1億2900万
- 2021年3月31日
- -21億9000万
- 2022年3月31日
- 6億3000万
- 2023年3月31日 +201.75%
- 19億100万
- 2024年3月31日 +418.36%
- 98億5400万
- 2025年3月31日 +17.38%
- 115億6700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/20 16:11
(注) 全社資産は主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び有価証券)等であります。(単位:百万円) セグメント間取引消去 39 △22 連結財務諸表の営業利益 13,614 14,095 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/20 16:11
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部利益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- (ア)金銭報酬(現金賞与)2025/06/20 16:11
社内取締役の金銭報酬(現金賞与)として、会社業績向上を図るための業績連動報酬を毎事業年度一定の時期に支給する。当該金銭報酬については、定量的な業績と定性的な評価での算定とし、定量的な業績指標は企業価値の持続的な向上の指標となる連結営業利益率、連結ROE(自己資本利益率)と連結ROIC(投下資本利益率)を選定する。なお、業績連動報酬の水準は、成形機・工作機械等の機械業界の水準、従業員に対する処遇との整合性等を考慮して経営能力及び責任に見合う適切な水準とした上で、具体的には下記の計算式により算出する。
現金賞与額=役位別基礎報酬×年度業績支給率 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- このような状況のもと、世界市場の需要動向を見極めた上で、脱炭素社会、循環型社会の実現へ向けた自動車のEV化、風力発電などの再生可能エネルギー関連へ対応した商品の提供と開発、更なる生産性改善、商品力・生産性の向上を目指したDX戦略の推進などの諸施策に加え、2024年4月よりスタートした中期経営計画「中計2026」(2027年3月期を最終年度とする)で掲げている事業ポートフォリオの変革を中心とした各施策を遂行していきます。2025/06/20 16:11
2026年3月期の見通しについては、売上高1,400億円、営業利益50億円、経常利益50億円、親会社株主に帰属する当期純利益33億円を予想しています。
なお、通期見通しにあたっての為替レートは、1米ドル=145円を前提としています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2025/06/20 16:11
当連結会計年度の前連結会計年度比における受注高は射出成形機が国内、中国、インドにおいて増加、超精密加工機が国内、中国において増加したものの、押出成形機の中国におけるリチウムイオン電池向けセパレータフィルム製造装置の減少により、1,073億4千6百万円(前連結会計年度比11.4%減、海外比率50.6%)となりました。売上高は工作機械が国内、中国、北米で減少しましたが、中国におけるリチウムイオン電池向けセパレータフィルム製造装置の増加により、1,681億9千1百万円(前連結会計年度比4.7%増、海外比率77.1%)となりました。損益については、規模増加などによる増益効果により、営業利益は140億9千5百万円(前連結会計年度比3.5%増)、経常利益は為替変動の影響等により、140億8千5百万円(前連結会計年度比3.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に計上した固定資産売却益などの反動減により、125億9千7百万円(前連結会計年度比29.7%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。