高松機械工業（6155）の当期純利益又は当期純損失（△）の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 12億9200万
2009年3月31日 -85.84%: 1億8300万
2009年12月31日: -9億300万
2010年3月31日 -54.93%: -13億9900万
2010年6月30日: -7400万
2010年9月30日: 2000万
2010年12月31日 -30%: 1400万
2011年3月31日 +999.99%: 3億3400万
2011年6月30日 -92.22%: 2600万
2011年9月30日 +288.46%: 1億100万
2011年12月31日 +199.01%: 3億200万
2012年3月31日 +110.26%: 6億3500万
2012年6月30日 -64.88%: 2億2300万
2012年9月30日 +131.39%: 5億1600万
2012年12月31日 +29.46%: 6億6800万
2013年3月31日 +29.94%: 8億6800万
2013年6月30日: -3700万
2013年9月30日: 2億2800万
2013年12月31日 +32.46%: 3億200万
2014年3月31日 +44.37%: 4億3600万
2014年6月30日 -91.51%: 3700万
2014年9月30日 +864.86%: 3億5700万
2014年12月31日 +40.62%: 5億200万
2015年3月31日 +86.45%: 9億3600万

個別

2008年3月31日: 12億5600万
2009年3月31日 -87.66%: 1億5500万
2010年3月31日: -13億6700万
2011年3月31日: 2億6100万
2012年3月31日 +98.47%: 5億1800万
2013年3月31日 +9.27%: 5億6600万
2013年9月30日 -81.27%: 1億600万
2014年3月31日 +212.26%: 3億3100万
2015年3月31日 +152.87%: 8億3700万
2015年9月30日 -34.17%: 5億5100万
2016年3月31日 +113.79%: 11億7800万
2016年9月30日 -74.28%: 3億300万
2017年3月31日 +153.8%: 7億6900万
2018年3月31日 +37.19%: 10億5500万
2019年3月31日 +39.81%: 14億7500万
2020年3月31日 -14.24%: 12億6500万
2021年3月31日: -7300万
2022年3月31日: 5億8400万
2023年3月31日 -19.52%: 4億7000万
2024年3月31日 -72.98%: 1億2700万
2025年3月31日: -5億6500万

有報情報

#1 役員報酬（連結）: d. 業績連動報酬等及び非金銭報酬等の内容
業績連動報酬は、短期インセンティブとして、株主との価値共有を目的とし、株主への配当の原資となる単体当期純利益水準を基準に支給総額を決定する業績連動賞与を毎年一定の時期に支給しております。個別支給額については、社内規程に従い代表取締役が行う業績評価と役位に応じて決定しております。
なお、当事業年度における単体当期純利益の実績は、損益計算書に記載のとおりです。
2025/06/25 9:01
#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）: (注) 当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/06/25 9:01
#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）: 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
税金等調整前当期純損失であるため、記載を省略しております。
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/06/25 9:01
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 特別損失は、1百万円と前連結会計年度に比べ77百万円の減少となりました。これは主に減損損失が減少したことによるものです。
以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ79百万円減少し、6億45百万円の親会社株主に帰属する当期純損失となりました。また、1株当たり当期純損失は59.95円、ROEは△3.9%となりました。
④ 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等
2025/06/25 9:01
#5 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）: (注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/25 9:01