エンシュウ(6218)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4300万
- 2009年3月31日 +623.26%
- 3億1100万
- 2009年12月31日
- -15億7900万
- 2010年3月31日 -76.25%
- -27億8300万
- 2010年6月30日
- -1400万
- 2010年9月30日
- 7800万
- 2010年12月31日 +479.49%
- 4億5200万
- 2011年3月31日 +80.97%
- 8億1800万
- 2011年6月30日 -76.65%
- 1億9100万
- 2011年9月30日 +154.97%
- 4億8700万
- 2011年12月31日 +7.6%
- 5億2400万
- 2012年3月31日 +136.64%
- 12億4000万
- 2012年6月30日 -89.68%
- 1億2800万
- 2012年9月30日 +654.69%
- 9億6600万
- 2012年12月31日 +6.83%
- 10億3200万
- 2013年3月31日 +111.63%
- 21億8400万
- 2013年6月30日 -86.26%
- 3億
- 2013年9月30日 +107.33%
- 6億2200万
- 2013年12月31日 +19.77%
- 7億4500万
- 2014年3月31日 +93.56%
- 14億4200万
- 2014年6月30日
- -1億7700万
- 2014年9月30日
- 2億3000万
- 2014年12月31日
- -9700万
- 2015年3月31日 -64.95%
- -1億6000万
- 2015年6月30日
- 9800万
- 2015年9月30日 -33.67%
- 6500万
- 2015年12月31日 +304.62%
- 2億6300万
- 2016年3月31日 +111.41%
- 5億5600万
- 2016年6月30日
- -1億6100万
- 2016年9月30日 -5.59%
- -1億7000万
- 2016年12月31日 -146.47%
- -4億1900万
- 2017年3月31日
- -4億400万
- 2017年6月30日
- -100万
- 2017年9月30日
- 4億4400万
- 2017年12月31日 +28.15%
- 5億6900万
- 2018年3月31日 +63.09%
- 9億2800万
- 2018年6月30日 -64.12%
- 3億3300万
- 2018年9月30日 +145.95%
- 8億1900万
- 2018年12月31日 +132.23%
- 19億200万
- 2019年3月31日 +36.65%
- 25億9900万
- 2019年6月30日 -74.8%
- 6億5500万
- 2019年9月30日 +126.11%
- 14億8100万
- 2019年12月31日 +24.51%
- 18億4400万
- 2020年3月31日 +14.97%
- 21億2000万
- 2020年6月30日 -90.9%
- 1億9300万
- 2020年9月30日
- -1億500万
- 2020年12月31日
- 1億9600万
- 2021年3月31日 +136.22%
- 4億6300万
- 2021年6月30日 -58.32%
- 1億9300万
- 2021年9月30日 +67.36%
- 3億2300万
- 2021年12月31日 +17.96%
- 3億8100万
- 2022年3月31日 +97.11%
- 7億5100万
- 2022年6月30日
- -1億4400万
- 2022年9月30日 -142.36%
- -3億4900万
- 2022年12月31日 -59.03%
- -5億5500万
- 2023年3月31日
- 7900万
- 2023年6月30日
- -3200万
- 2023年9月30日
- 2億4700万
- 2023年12月31日 +80.16%
- 4億4500万
- 2024年3月31日 +21.35%
- 5億4000万
- 2024年6月30日
- -3億100万
- 2024年9月30日 -58.14%
- -4億7600万
- 2024年12月31日
- -4億2500万
- 2025年3月31日 -65.88%
- -7億500万
- 2025年6月30日
- 2900万
- 2025年9月30日 -34.48%
- 1900万
- 2025年12月31日 +999.99%
- 2億6700万
- 2026年3月31日 +42.32%
- 3億8000万
個別
- 2008年3月31日
- -7億2900万
- 2009年3月31日
- 4億100万
- 2010年3月31日
- -24億6300万
- 2011年3月31日
- 7億1400万
- 2012年3月31日 +38.24%
- 9億8700万
- 2013年3月31日 +92.71%
- 19億200万
- 2014年3月31日 -18.93%
- 15億4200万
- 2015年3月31日
- -2億1200万
- 2016年3月31日
- 2億8400万
- 2017年3月31日
- -6億4200万
- 2018年3月31日
- 3億4500万
- 2019年3月31日 +514.49%
- 21億2000万
- 2020年3月31日 -24.25%
- 16億600万
- 2021年3月31日 -99.69%
- 500万
- 2022年3月31日
- -5600万
- 2023年3月31日 -837.5%
- -5億2500万
- 2024年3月31日
- -2億7300万
- 2025年3月31日 -63%
- -4億4500万
- 2026年3月31日
- 4100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント資産の調整額5,054百万円には各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は主に余資投資資金(現金及び預金・投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2026/06/26 14:18
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額5,054百万円には各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は主に余資投資資金(現金及び預金・投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/26 14:18 - #3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 従来、退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数を13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より退職一時金制度に係る費用処理年数を11年に変更しております。2026/06/26 14:18
この変更に伴い、従来の費用処理年数によった場合に比べ、当事業年度の営業利益、経常利益、税引前当期純利益がそれぞれ40百万円減少しております。 - #4 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 従来、退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数を13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より退職一時金制度に係る費用処理年数を11年に変更しております。2026/06/26 14:18
この変更に伴い、従来の費用処理年数によった場合に比べ、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ40百万円減少しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/26 14:18
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、当社では従来、退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数を13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より退職一時金制度に係る費用処理年数を11年に変更しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 部品加工事業では、仕事量の拡大及び収益力向上に向けた取り組みを計画どおり進めております。2026/06/26 14:18
2025年3月期は一時的に利益が減少しましたが、2026年3月期においては、収益改善施策の効果により営業利益は計画を上回る水準となりました。
① 売上拡大:経営資源を重点的に投入し、仕事量の拡大に向けて計画どおり受注活動を進めております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような情勢の中、当社グループの当連結会計年度の売上高は、工作機械関連事業部門において減収となった一方、部品加工関連事業部門において増収となった結果、19,218百万円(前期比12.2%減)となりました。2026/06/26 14:18
損益につきましては、本社及び現地法人において収益改善に取り組んだ結果、営業利益は380百万円(前期は営業損失705百万円)、経常利益は242百万円(前期は経常損失943百万円)となりました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益は236百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失2,261百万円)となり、前年に比べ損益は大きく改善いたしました。