アイダエンジニアリング(6118)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億4200万
- 2009年3月31日 -54.67%
- 2億9100万
- 2010年3月31日 +29.55%
- 3億7700万
- 2010年12月31日 -29.97%
- 2億6400万
- 2011年3月31日 +105.68%
- 5億4300万
- 2011年6月30日 -50.83%
- 2億6700万
- 2011年9月30日 +90.26%
- 5億800万
- 2011年12月31日 -42.13%
- 2億9400万
- 2012年3月31日 +135.37%
- 6億9200万
- 2012年6月30日 -56.79%
- 2億9900万
- 2012年9月30日 +110.37%
- 6億2900万
- 2012年12月31日 -33.55%
- 4億1800万
- 2013年3月31日 +93.78%
- 8億1000万
- 2013年6月30日 -47.28%
- 4億2700万
- 2013年9月30日 +101.64%
- 8億6100万
- 2013年12月31日 -34.73%
- 5億6200万
- 2014年3月31日 +93.42%
- 10億8700万
- 2014年6月30日 -56.95%
- 4億6800万
- 2014年9月30日 +91.24%
- 8億9500万
- 2014年12月31日 -27.49%
- 6億4900万
- 2015年3月31日 +68.88%
- 10億9600万
- 2015年6月30日 -53.65%
- 5億800万
- 2015年9月30日 +86.81%
- 9億4900万
- 2015年12月31日 -34.25%
- 6億2400万
- 2016年3月31日 +79.01%
- 11億1700万
- 2016年6月30日 -47.09%
- 5億9100万
- 2016年9月30日 +69.2%
- 10億
- 2016年12月31日 -32.4%
- 6億7600万
- 2017年3月31日 +53.85%
- 10億4000万
- 2017年6月30日 -49.42%
- 5億2600万
- 2017年9月30日 +89.54%
- 9億9700万
- 2017年12月31日 -31.59%
- 6億8200万
- 2018年3月31日 +78.01%
- 12億1400万
- 2018年6月30日 -53.38%
- 5億6600万
- 2018年9月30日 +93.99%
- 10億9800万
- 2018年12月31日 -41.8%
- 6億3900万
- 2019年3月31日 +69.01%
- 10億8000万
- 2019年6月30日 -47.69%
- 5億6500万
- 2019年9月30日 +91.15%
- 10億8000万
- 2019年12月31日 -43.33%
- 6億1200万
- 2020年3月31日 +84.48%
- 11億2900万
- 2020年6月30日 -48.72%
- 5億7900万
- 2020年9月30日 +77.55%
- 10億2800万
- 2020年12月31日 -40.76%
- 6億900万
- 2021年3月31日 +78.98%
- 10億9000万
- 2021年6月30日 -37.8%
- 6億7800万
- 2021年9月30日 +65.63%
- 11億2300万
- 2021年12月31日 -40.52%
- 6億6800万
- 2022年3月31日 +52.69%
- 10億2000万
- 2022年6月30日 -42.06%
- 5億9100万
- 2022年9月30日 +78.17%
- 10億5300万
- 2022年12月31日 -43.49%
- 5億9500万
- 2023年3月31日 +61.51%
- 9億6100万
- 2023年6月30日 -41.73%
- 5億6000万
- 2023年9月30日 +90.71%
- 10億6800万
- 2023年12月31日 -45.04%
- 5億8700万
- 2024年3月31日 +82.11%
- 10億6900万
- 2024年6月30日 -40.79%
- 6億3300万
- 2024年9月30日 +80.73%
- 11億4400万
- 2024年12月31日 -38.29%
- 7億600万
- 2025年3月31日 +72.24%
- 12億1600万
- 2025年6月30日 -46.96%
- 6億4500万
- 2025年9月30日 +83.72%
- 11億8500万
- 2025年12月31日 -33.84%
- 7億8400万
- 2026年3月31日 +68.88%
- 13億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 5億5900万
- 2009年3月31日 -57.25%
- 2億3900万
- 2010年3月31日 +34.73%
- 3億2200万
- 2011年3月31日 +38.2%
- 4億4500万
- 2012年3月31日 +15.06%
- 5億1200万
- 2013年3月31日 +4.3%
- 5億3400万
- 2014年3月31日 +37.45%
- 7億3400万
- 2015年3月31日 -5.04%
- 6億9700万
- 2016年3月31日 -2.15%
- 6億8200万
- 2017年3月31日 -3.23%
- 6億6000万
- 2018年3月31日 +14.24%
- 7億5400万
- 2019年3月31日 -6.5%
- 7億500万
- 2020年3月31日 +1.84%
- 7億1800万
- 2021年3月31日 +5.57%
- 7億5800万
- 2022年3月31日 -3.96%
- 7億2800万
- 2023年3月31日 -3.43%
- 7億300万
- 2024年3月31日 +1.71%
- 7億1500万
- 2025年3月31日 +2.38%
- 7億3200万
- 2026年3月31日 +3.28%
- 7億5600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 13:35
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 3,335 百万円 3,536 百万円 賞与引当金繰入額 371 446 退職給付費用 91 114 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
製品・仕掛品 主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料 主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 13:35 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 13:35
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 194 - 73 120 賞与引当金 732 756 732 756 役員賞与引当金 52 33 52 33 受注損失引当金 10 35 45 - - #4 役員報酬(連結)
- (注) 1 賞与の額は、役員賞与引当金として繰入した金額であります。2026/06/23 13:35
2 上記のほか、使用人兼務取締役の3名に対して、使用人給与相当額及び使用人賞与相当額として3千1百万円(子会社による支払を含む)を支払っております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 13:35
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産 340 287 賞与引当金 224 238 株式給付引当金 209 230
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 13:35
(注) 1.評価性引当額が188百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が165百万円増加したこと等に伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 製品保証引当金 214 177 賞与引当金 312 336 減価償却費 450 427
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
製品・仕掛品 個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/23 13:35