栗田工業(6370)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 304億6800万
- 2009年3月31日 -8.31%
- 279億3500万
- 2009年12月31日 -34.08%
- 184億1500万
- 2010年3月31日 +43.13%
- 263億5800万
- 2010年6月30日 -80.02%
- 52億6700万
- 2010年9月30日 +154.64%
- 134億1200万
- 2010年12月31日 +44.53%
- 193億8500万
- 2011年3月31日 +39.96%
- 271億3100万
- 2011年6月30日 -82.46%
- 47億6000万
- 2011年9月30日 +173.47%
- 130億1700万
- 2011年12月31日 +50.46%
- 195億8600万
- 2012年3月31日 +50.02%
- 293億8200万
- 2012年6月30日 -85.21%
- 43億4500万
- 2012年9月30日 +149.8%
- 108億5400万
- 2012年12月31日 +34.67%
- 146億1700万
- 2013年3月31日 +43.59%
- 209億8900万
- 2013年6月30日 -87.77%
- 25億6800万
- 2013年9月30日 +160.98%
- 67億200万
- 2013年12月31日 +46%
- 97億8500万
- 2014年3月31日 +52.13%
- 148億8600万
- 2014年6月30日 -79.71%
- 30億2000万
- 2014年9月30日 +185.96%
- 86億3600万
- 2014年12月31日 +43.35%
- 123億8000万
- 2015年3月31日 +56.99%
- 194億3500万
- 2015年6月30日 -81.64%
- 35億6900万
- 2015年9月30日 +155.9%
- 91億3300万
- 2015年12月31日 +53.73%
- 140億4000万
- 2016年3月31日 +41.26%
- 198億3300万
- 2016年6月30日 -81.1%
- 37億4800万
- 2016年9月30日 +157.28%
- 96億4300万
- 2016年12月31日 +41.51%
- 136億4600万
- 2017年3月31日 +42.55%
- 194億5200万
- 2017年6月30日 -81.9%
- 35億2000万
- 2017年9月30日 +188.44%
- 101億5300万
- 2017年12月31日 +46.3%
- 148億5400万
- 2018年3月31日 +51.31%
- 224億7500万
- 2018年6月30日 -81.1%
- 42億4700万
- 2018年9月30日 +141.86%
- 102億7200万
- 2018年12月31日 +67.95%
- 172億5200万
- 2019年3月31日 +41%
- 243億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 204億8400万
- 2009年3月31日 -4.86%
- 194億8800万
- 2010年3月31日 +2.03%
- 198億8400万
- 2011年3月31日 +4.1%
- 206億9900万
- 2012年3月31日 +7.76%
- 223億600万
- 2013年3月31日 -32.91%
- 149億6400万
- 2014年3月31日 -40.79%
- 88億6000万
- 2015年3月31日 +58.06%
- 140億400万
- 2016年3月31日 -5.57%
- 132億2400万
- 2017年3月31日 -16.33%
- 110億6500万
- 2018年3月31日 +6.63%
- 117億9900万
- 2019年3月31日 +1.25%
- 119億4600万
- 2020年3月31日 +7.32%
- 128億2100万
- 2021年3月31日 -21.25%
- 100億9600万
- 2022年3月31日 -1.87%
- 99億700万
- 2023年3月31日 -10.36%
- 88億8100万
- 2024年3月31日 -23.57%
- 67億8800万
- 2025年3月31日 +31.33%
- 89億1500万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 短期インセンティブ報酬は、連結業績連動報酬、各執行役の担当職務業績報酬、その他貢献報酬、環境貢献係数で構成しております。詳細は次のとおりです。2025/06/25 15:47
短期インセンティブ報酬の額の算定方法は、連結業績連動報酬、担当職務業績報酬およびその他貢献報酬の業績指標に対する達成度に応じて変動する支給率を算出し、その支給率に環境貢献係数に対する達成度に応じた係数を乗じ、短期インセンティブ報酬に係る役位別基準額に乗じて算出するものとしております。評価項目 業績指標 ウェイト ウェイト合計 連結業績連動報酬 ROICの対前年差 50.0% 100% 担当職務業績報酬 ・事業担当部門は次の指標担当部門の連結売上高の計画達成率および連結売上高事業利益率の対計画差・事業担当部門以外は次の指標より選定連結売上高営業利益率の対計画差、連結売上高事業利益率の対計画差、連結売上総利益率の対計画差 50.0% その他貢献報酬(社長以外の各執行役) 社長が以下の観点から各執行役の貢献度を評価評価の観点:各組織の目標・方針・施策に掲げ、強い事業の構築に寄与する、継続契約型サービスビジネス、CSVビジネスの新規創出や受注実績等。当連結会計年度の業績に反映されない、全社委員会への貢献、グループの体質改善、M&A等大型投資案件の実施、顕著な受注実績等。
長期インセンティブ報酬は、共通指標およびTSR係数で構成しております。共通指標は親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)とし、TSR係数はTOPIX成長率との相対株主総利回り(TSR)を業績指標としております。詳細は次のとおりです。 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。2025/06/25 15:47
2.セグメント利益は、営業利益の数値であります。
3.セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一般産業市場分野では、各国・地域において多様な事業に取り組む顧客の動向やニーズをグループ共通のデータ基盤により一元的に把握し、グループ横断的に利活用することでCSVビジネスの拡大に取り組みました。また、事業基盤の強化に向けた取り組みとして、国内では、水処理薬品とメンテナンス・サービスを一体化したワンストップ営業を実現し、顧客現場との接点を強化するため、国内販売事業会社等11社をクリタ東日本株式会社とクリタ西日本株式会社の2社に再編しました。海外では、世界有数の経済規模を有し、水処理需要が高まっているインドにクリタ・アクアケミ・インディア・プライベート・リミテッドを設立し、同国のお客様の水や環境に係る課題に応えるソリューションを迅速に提供するための体制整備に取り組みました。2025/06/25 15:47
以上の結果、当社グループ全体の受注高は432,953百万円(前年同期比11.0%増)、売上高は408,888百万円(前年同期比6.3%増)となりました。利益につきましては、事業利益は、49,184百万円(前年同期比17.0%増)、営業利益は、31,275百万円(前年同期比24.1%減)、税引前利益は、31,821百万円(前年同期比23.7%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益は、20,305百万円(前年同期比30.4%減)となりました。
当連結会計年度においては、その他の収益3,140百万円、その他の費用21,050百万円を計上しております。その他の収益は、一部顧客との超純水供給契約(電子市場)解約に伴う前受金取崩益1,653百万円を計上したことなどにより前年同期比で1,172百万円増加しております。その他の費用には、主に米国および欧州において精密洗浄事業を展開している米国子会社ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.(電子市場)の有形固定資産(建物使用権資産含む)の減損損失15,522百万円、同社ののれんの減損損失967百万円、主に水道管等の劣化予測ソフトウエアサービスを提供している米国子会社クリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.(一般水処理市場)ののれんの減損損失2,501百万円が含まれており、前年同期比で18,259百万円増加しております。 - #4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2025/06/25 15:47
(単位:百万円) その他の費用 28 2,791 21,050 営業利益 6 41,232 31,275 金融収益 29 1,439 1,678