NTN(6472)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 496億1100万
- 2009年3月31日 -80.9%
- 94億7800万
- 2010年3月31日 -85.24%
- 13億9900万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 245億5900万
- 2012年3月31日 -15.62%
- 207億2300万
- 2013年3月31日 -64.88%
- 72億7800万
- 2014年3月31日 +353.46%
- 330億300万
- 2015年3月31日 +32.87%
- 438億5000万
- 2016年3月31日 +8.94%
- 477億7000万
- 2017年3月31日 -25.43%
- 356億2200万
- 2018年3月31日 +11.19%
- 396億800万
- 2019年3月31日 -31.97%
- 269億4500万
- 2020年3月31日 -73.81%
- 70億5600万
- 2021年3月31日
- -31億3800万
- 2022年3月31日
- 68億8000万
- 2023年3月31日 +149.2%
- 171億4500万
- 2024年3月31日 +64.18%
- 281億4900万
- 2025年3月31日 -18.44%
- 229億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 189億100万
- 2009年3月31日
- -40億5400万
- 2010年3月31日 -258.21%
- -145億2200万
- 2011年3月31日
- -20億5200万
- 2012年3月31日
- -16億2100万
- 2013年3月31日
- 34億4100万
- 2014年3月31日 +349.17%
- 154億5600万
- 2015年3月31日 -18.14%
- 126億5200万
- 2016年3月31日 -28%
- 91億1000万
- 2017年3月31日
- -76億8100万
- 2018年3月31日
- -26億3000万
- 2019年3月31日 -103.57%
- -53億5400万
- 2020年3月31日
- -12億9900万
- 2021年3月31日 -626.1%
- -94億3200万
- 2022年3月31日
- 65億8900万
- 2023年3月31日 +104.08%
- 134億4700万
- 2024年3月31日 -15.65%
- 113億4300万
- 2025年3月31日 -32.8%
- 76億2200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- オ 年次インセンティブ(賞与)は、執行役に対し、単年度業績を反映した金銭報酬として前年度の連結業績指標等に基づき、支給の有無と支給の場合の総額を決定する。執行役の個人別の支給額は、支給総額の範囲内で、各執行役のESG項目を含む重点目標施策の推進状況等を勘案して支給の有無及びその額を決定する。賞与の算定に関わる指標は、資本効率を考慮した成長の達成度を重視する視点から、連結業績の投下資本利益率(ROIC)を基本として設定する。なお、支給は、報酬委員会の決定を経て、年1回6月に支給する。2025/06/26 15:00
カ 中長期型インセンティブ(株式報酬)は、中期経営計画の主要目標値に対する達成度に基づき当社株式を交付(一定割合は株式を換価して金銭を給付)するものとし、中期経営計画の目標達成へのインセンティブと株主価値向上への貢献意欲を高めるとともに、自社株保有の促進を図る。中長期の業績目標は、経営方針を勘案し重要な経営指標(営業利益率、売上高等)とする。
キ 報酬水準、報酬構成(固定報酬と業績連動報酬)等は、適時・適切に報酬委員会で議論する。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 約10年後に目指す姿として、新たに「2035年度の姿と目標指標」を設定しました。OEMと補修の両輪で安定的に稼ぐ事業構造へ変革することで、景気変動下においても株主資本コストを安定して上回るROEの継続と、カーボンニュートラルの達成、並びに豊かな人づくりの実現を目指します。それに向けて、2024年4月から開始した中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalでは、最終年度の目標として下表のとおり目標値を設定しております。2025/06/26 15:00
② CO2排出量削減に関する目標目標とする経営指標(連結) 2025年3月期実績 2027年3月期目標 売上高 825,587百万円 830,000百万円 営業利益 22,959百万円 50,000百万円 営業利益率 2.8% 6.0%
「2.サステナビリティに関する考え方及び取組 (1) サステナビリティ全般[指標及び目標]」に記載のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※ Safety(安全)、Quality(品質)、Compliance(法令遵守)、Cost(コスト)&Cash(キャッシュ)、Delivery(納期)&Development(開発)2025/06/26 15:00
当連結会計年度の売上高は825,587百万円(前連結会計年度比1.3%減)となりました。損益につきましては、営業利益は売価転嫁や比例費の削減などはありましたが、規模減の影響などにより22,959百万円(前連結会計年度比18.4%減)となりました。経常利益は、為替差損計上の影響などにより10,475百万円(前連結会計年度比47.6%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は、特別損失の計上や税効果の影響などにより23,801百万円(前連結会計年度は10,568百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
なお、営業利益の主な増減要因は、以下のとおりであります。