グローリー（6457）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1700万
2010年9月30日 +999.99%: 22億6800万
2010年12月31日 +69.18%: 38億3700万
2011年3月31日 +39.43%: 53億5000万
2011年6月30日 -75.4%: 13億1600万
2011年9月30日 +116.11%: 28億4400万
2011年12月31日 +27.07%: 36億1400万
2012年3月31日 +76.48%: 63億7800万
2012年6月30日 -89.73%: 6億5500万
2012年9月30日 +359.69%: 30億1100万
2012年12月31日 +318.53%: 126億200万
2013年3月31日 +43.64%: 181億200万
2013年6月30日 -78.62%: 38億7000万
2013年9月30日 +185.35%: 110億4300万
2013年12月31日 +94.66%: 214億9600万
2014年3月31日 +19.93%: 257億8100万
2014年6月30日 -94.5%: 14億1700万
2014年9月30日 +340.23%: 62億3800万
2014年12月31日 +113.34%: 133億800万
2015年3月31日 +40.92%: 187億5300万
2015年6月30日 -57.84%: 79億700万
2015年9月30日 -43.94%: 44億3300万
2015年12月31日 +11.53%: 49億4400万
2016年3月31日: -35億1200万
2016年6月30日 -230.13%: -115億9400万
2016年9月30日 -2.8%: -119億1900万
2016年12月31日: -10億9800万
2017年3月31日: 32億7500万
2017年6月30日 -70.32%: 9億7200万
2017年9月30日 +362.04%: 44億9100万
2017年12月31日 +108.55%: 93億6600万
2018年3月31日 +12.17%: 105億600万
2018年6月30日 -74.7%: 26億5800万
2018年9月30日 +198.16%: 79億2500万
2018年12月31日 +8.1%: 85億6700万
2019年3月31日 +61.32%: 138億2000万
2019年6月30日: -6億9900万
2019年9月30日: 24億1900万
2019年12月31日 +162.26%: 63億4400万
2020年3月31日 -21.77%: 49億6300万
2020年6月30日: -15億8700万
2020年9月30日: -7億500万
2020年12月31日: 33億7800万
2021年3月31日 +402.55%: 169億7600万
2021年6月30日 -93.59%: 10億8900万
2021年9月30日 +252.34%: 38億3700万
2021年12月31日 +153.84%: 97億4000万
2022年3月31日 +79.31%: 174億6500万
2022年6月30日 -49.12%: 88億8700万
2022年9月30日 +13.22%: 100億6200万
2022年12月31日 -63.35%: 36億8800万
2023年3月31日 -8.84%: 33億6200万
2023年6月30日 +263.74%: 122億2900万
2023年9月30日 +75.24%: 214億3000万
2023年12月31日 +35.71%: 290億8300万
2024年3月31日 +79.01%: 520億6100万
2024年6月30日 -76.33%: 123億2400万
2024年9月30日 -88.49%: 14億1800万
2024年12月31日 +999.99%: 159億2500万
2025年3月31日 -5.03%: 151億2400万
2025年6月30日: -12億2300万
2025年9月30日: 48億2100万
2025年12月31日 +173.2%: 131億7100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 14:05
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 14:05
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、主として各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(規約型確定給付企業年金制度13年、基金型確定給付企業年金制度11年)による定率法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/19 14:05