有価証券報告書-第83期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(3) 持分法の適用の手続きについて特に記載する必要があると認められる事項
持分法適用会社のうち、決算日が連結決算日と異なる南京晨光森田環保科技有限公司については、同社の事業年度に係る財務諸表を使用しております。㈱モリタ東洋については、連結決算日現在で実施した仮決算に基づく財務諸表を使用しております。