コンセック（9895）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 100億1641万
- 2009年3月31日 -12.21%
- 87億9336万
- 2009年12月31日 -36.93%
- 55億4605万
- 2010年3月31日 +40.23%
- 77億7707万
- 2010年6月30日 -78.54%
- 16億6889万
- 2010年9月30日 +136.37%
- 39億4471万
- 2010年12月31日 +57.32%
- 62億576万
- 2011年3月31日 +34.18%
- 83億2705万
- 2011年6月30日 -79.8%
- 16億8169万
- 2011年9月30日 +124.58%
- 37億7681万
- 2011年12月31日 +59.44%
- 60億2190万
- 2012年3月31日 +36.37%
- 82億1218万
- 2012年6月30日 -76.8%
- 19億541万
- 2012年9月30日 +123.96%
- 42億6731万
- 2012年12月31日 +54.12%
- 65億7672万
- 2013年3月31日 +32.67%
- 87億2557万
- 2013年6月30日 -74.45%
- 22億2952万
- 2013年9月30日 +115.13%
- 47億9635万
- 2013年12月31日 +55.08%
- 74億3837万
- 2014年3月31日 +37.88%
- 102億5636万
- 2014年6月30日 -78.9%
- 21億6374万
- 2014年9月30日 +119.73%
- 47億5429万
- 2014年12月31日 +57.02%
- 74億6522万
- 2015年3月31日 +36.42%
- 101億8374万
- 2015年6月30日 -77.47%
- 22億9487万
- 2015年9月30日 +112.88%
- 48億8522万
- 2015年12月31日 +53.02%
- 74億7531万
- 2016年3月31日 +34.59%
- 100億6083万
- 2016年6月30日 -77.76%
- 22億3722万
- 2016年9月30日 +113.14%
- 47億6833万
- 2016年12月31日 +55.37%
- 74億847万
- 2017年3月31日 +36.22%
- 100億9202万
- 2017年6月30日 -77.43%
- 22億7795万
- 2017年9月30日 +106.29%
- 46億9911万
- 2017年12月31日 +54.85%
- 72億7674万
- 2018年3月31日 +35.85%
- 98億8569万
- 2018年6月30日 -76.29%
- 23億4426万
- 2018年9月30日 +103.08%
- 47億6065万
- 2018年12月31日 +53.58%
- 73億1130万
- 2019年3月31日 +36.81%
- 100億244万
- 2019年6月30日 -76.06%
- 23億9422万
- 2019年9月30日 +124.28%
- 53億6976万
- 2019年12月31日 +52.5%
- 81億8873万
- 2020年3月31日 +31.37%
- 107億5777万
- 2020年6月30日 -78.06%
- 23億6023万
- 2020年9月30日 +101.47%
- 47億5526万
- 2020年12月31日 +51.03%
- 71億8205万
- 2021年3月31日 +37.07%
- 98億4443万
- 2021年6月30日 -76.09%
- 23億5411万
- 2021年9月30日 +102.78%
- 47億7357万
- 2021年12月31日 +52.36%
- 72億7296万
- 2022年3月31日 +38.61%
- 100億8109万
- 2022年6月30日 -77.63%
- 22億5527万
- 2022年9月30日 +100.93%
- 45億3154万
- 2022年12月31日 +56.05%
- 70億7143万
- 2023年3月31日 +37.11%
- 96億9560万
- 2023年6月30日 -76.26%
- 23億189万
- 2023年9月30日 +116.8%
- 49億9054万
- 2023年12月31日 +53.13%
- 76億4211万
- 2024年3月31日 +35.82%
- 103億7963万
- 2024年6月30日 -75.92%
- 24億9960万
- 2024年9月30日 +104.66%
- 51億1560万
- 2024年12月31日 +52.52%
- 78億226万
- 2025年3月31日 +31.98%
- 102億9730万
- 2025年6月30日 -77.33%
- 23億3457万
- 2025年9月30日 +103.04%
- 47億4011万
- 2025年12月31日 +52.27%
- 72億1791万
- 2026年3月31日 +37.02%
- 98億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 85億6342万
- 2009年3月31日 -14.56%
- 73億1668万
- 2010年3月31日 -11.04%
- 65億867万
- 2011年3月31日 +7.6%
- 70億328万
- 2012年3月31日 -3.21%
- 67億7864万
- 2012年9月30日 -47.05%
- 35億8900万
- 2013年3月31日 +107.79%
- 74億5760万
- 2013年9月30日 -48.37%
- 38億5000万
- 2014年3月31日 +113.67%
- 82億2624万
- 2014年9月30日 -53.68%
- 38億1000万
- 2015年3月31日 +117.18%
- 82億7446万
- 2015年9月30日 -52.41%
- 39億3800万
- 2016年3月31日 +103.5%
- 80億1391万
- 2016年9月30日 -52.91%
- 37億7400万
- 2017年3月31日 +114.77%
- 81億550万
- 2017年9月30日 -54.38%
- 36億9800万
- 2018年3月31日 +111.65%
- 78億2670万
- 2018年9月30日 -52.6%
- 37億1000万
- 2019年3月31日 +109.34%
- 77億6637万
- 2019年9月30日 -43.45%
- 43億9200万
- 2020年3月31日 +97.55%
- 86億7617万
- 2021年3月31日 -8.51%
- 79億3765万
- 2021年9月30日 -50.97%
- 38億9200万
- 2022年3月31日 +109.72%
- 81億6229万
- 2022年9月30日 -55.99%
- 35億9200万
- 2023年3月31日 +108.92%
- 75億458万
- 2023年9月30日 -47.01%
- 39億7700万
- 2024年3月31日 +106.13%
- 81億9789万
- 2024年9月30日 -51.37%
- 39億8700万
- 2025年3月31日 +101.94%
- 80億5134万
- 2026年3月31日 -1.06%
- 79億6600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/24 16:37
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 5,115,605 10,297,303 税金等調整前中間純利益又は税金等調整前当期純損失(△)(千円) 31,473 △104,509 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度において報告セグメントの「IT関連事業」に区分されておりました株式会社デンサンの全株式を売却し、連結の範囲から除外したことに伴い、当連結会計年度より「IT関連事業」の区分を廃止しております。2025/06/24 16:37
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/24 16:37
外部顧客への売上高のうち連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている当該事業に係る損益の概算額2025/06/24 16:37
売上高 173,473千円 営業損失 △14,660 - #5 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び在外子会社は、顧客と受注書類を交わして合意しており、受注した切削機具の引渡しを履行義務として識別しております。受注書類における引渡しの条件を勘案した結果、切削機具に対する支配を顧客に移転して履行義務を充足するのは、国内取引においては顧客検収時点であり、輸出取引においては船積時点であると判断しております。なお、国内取引については、出荷時点から顧客検収時点までの期間が通常の期間であるため、出荷時に収益を認識しております。2025/06/24 16:37
切削機具事業に係る売上高は、顧客と合意した受注書類において約束された対価から値引きを控除した金額で測定しております。対価は、財の引渡しから短期間のうちに受領することから、金融要素に係る調整は行っておりません。また、顧客との間に重要な返品に係る契約はありません。
(特殊工事事業) - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 各セグメントの分解情報と(セグメント情報等)に記載した「外部顧客への売上高」との関係は以下のとおりであります。2025/06/24 16:37
- #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメント利益は、営業利益であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 16:37 - #8 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 2025/06/24 16:37
(単位:千円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 10,473,088 10,370,543 セグメント間取引消去 △93,451 △73,240 連結財務諸表の売上高 10,379,637 10,297,303
- #9 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/06/24 16:37
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループは、「チャレンジ2029～新たな価値の創造」をスローガンに、会社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に向けた全社戦略を推進することにより、2029年度に向けて以下の目標経営指標の達成を目指してまいります。2025/06/24 16:37
(財務目標) 売上高116億円、営業利益率4.2%、ROE4.5%
(非財務目標) CO2排出量 ▲46%(2022年度比)、女性管理職比率 10%以上 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のなか、当社グループは各事業分野において、中長期的な経営基盤の強化の確立を踏まえ、経営資源の有効活用のための変革を行いつつ、今持てる力を最大限に発揮し、お客様に「最適」の提案を継続し、顧客満足度の向上に努めてまいりました。2025/06/24 16:37
この結果、当連結会計年度の売上高は102億97百万円(前連結会計年度比0.8%減)となりました。営業損失は3百万円(前連結会計年度は営業利益46百万円)、経常利益は40百万円(前連結会計年度比65.0%減)となりました。特別利益として投資有価証券売却益など76百万円(前連結会計年度は関係会社株式売却益など2億36百万円)、また、特別損失として減損損失など2億20百万円(前連結会計年度は減損損失など50百万円)を計上したため、親会社株主に帰属する当期純損失は、2億8百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益2億10百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。(セグメント間の内部売上高は含めておりません。) - #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 取引に際しては、顧客と受注書類を交わして合意しており、受注した切削機具の引渡しを履行義務として識別しております。受注書類における引渡しの条件を勘案した結果、切削機具に対する支配を顧客に移転して履行義務を充足するのは、国内取引においては顧客検収時点であり、輸出取引においては船積時点と判断しております。なお、国内取引については、出荷時点から顧客検収時点までの期間が通常の期間であるため、出荷時に収益を認識しております。2025/06/24 16:37
切削機具事業に係る売上高は、顧客と合意した受注書類において約束された対価から値引きを控除した金額で測定しております。対価は、財の引渡しから短期間のうちに受領することから、金融要素に係る調整は行っておりません。また、顧客との間に重要な返品に係る契約はありません。
(特殊工事事業) - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/24 16:37
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
