有価証券報告書-第57期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
イ 建物(附属設備を除く)及び機械装置(賃貸)
ⅰ平成10年3月31日以前に取得した建物
旧定率法によっております。
ⅱ平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得した建物及び平成19年3月31日以前に取得した機械装置(賃貸)
旧定額法によっております。
ⅲ平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
ロ 建物・機械装置(賃貸)以外
ⅰ平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ⅱ平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	7～38年
その他	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。