精工技研(6834)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億6296万
- 2009年3月31日 -44.81%
- 8993万
- 2010年3月31日 -91.51%
- 763万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 24億9248万
- 2013年9月30日 -2.52%
- 24億2965万
- 2013年12月31日 -2.29%
- 23億7403万
- 2014年3月31日 -2.65%
- 23億1101万
- 2014年6月30日 -2.73%
- 22億4800万
- 2014年9月30日 -2.8%
- 21億8498万
- 2014年12月31日 -2.88%
- 21億2196万
- 2015年3月31日 -2.97%
- 20億5895万
- 2015年6月30日 -3.06%
- 19億9593万
- 2015年9月30日 -3.16%
- 19億3292万
- 2015年12月31日 -3.26%
- 18億6990万
- 2016年3月31日 -3.37%
- 18億688万
- 2016年6月30日 -3.49%
- 17億4387万
- 2016年9月30日 -3.61%
- 16億8085万
- 2016年12月31日 -3.75%
- 16億1783万
- 2017年3月31日 -3.9%
- 15億5482万
- 2017年6月30日 +21.58%
- 18億9031万
- 2017年9月30日 -2.62%
- 18億4075万
- 2017年12月31日 -3.35%
- 17億7912万
- 2018年3月31日 -3.98%
- 17億828万
- 2018年6月30日 -5.28%
- 16億1812万
- 2018年9月30日 -5.23%
- 15億3356万
- 2018年12月31日 -4.26%
- 14億6827万
- 2019年3月31日 -6.18%
- 13億7750万
- 2019年6月30日 -5.98%
- 12億9514万
- 2019年9月30日 -6.28%
- 12億1380万
- 2019年12月31日 -7.1%
- 11億2768万
- 2020年3月31日 -5.86%
- 10億6159万
- 2020年6月30日 -7.72%
- 9億7959万
- 2020年9月30日 -7.47%
- 9億644万
- 2020年12月31日 -7.76%
- 8億3610万
- 2021年3月31日 -8.55%
- 7億6462万
- 2021年6月30日 -9.44%
- 6億9244万
- 2021年9月30日 -10.71%
- 6億1830万
- 2021年12月31日 -12.87%
- 5億3875万
- 2022年3月31日 -14.14%
- 4億6259万
- 2022年6月30日 -15.06%
- 3億9294万
- 2022年9月30日 -18.17%
- 3億2156万
- 2022年12月31日 -24.46%
- 2億4291万
- 2023年3月31日 -32.54%
- 1億6387万
- 2023年6月30日 -32.97%
- 1億983万
- 2023年9月30日 -7.46%
- 1億163万
- 2023年12月31日 -16.6%
- 8476万
- 2024年3月31日 -20.45%
- 6743万
- 2024年6月30日 -22.04%
- 5257万
- 2024年9月30日 -29.59%
- 3701万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 5億1417万
- 2025年3月31日 -5.75%
- 4億8462万
- 2025年6月30日 -2.56%
- 4億7220万
- 2025年9月30日 -2.63%
- 4億5977万
- 2025年12月31日 -2.7%
- 4億4734万
- 2026年3月31日 -2.78%
- 4億3492万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1702万
- 2009年3月31日 -46.74%
- 6233万
- 2010年3月31日 -87.74%
- 763万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/18 14:10
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/18 14:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 218,769 〃 254,186 〃 のれん償却額 83,199 〃 49,705 〃 研究開発費 152,088 〃 176,823 〃 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社の資産及び負債、収益及び費用は、在外子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。2026/06/18 14:10
(7)のれんの償却方法及び償却期間
8~10年間の定額法により償却しております。 - #4 役員報酬(連結)
- (ⅱ)単年度業績連動報酬2026/06/18 14:10
業務執行取締役に対する単年度業績連動報酬の総額の算定方法は、「経営幹部業績連動報酬規程」により、「連結EBITDA(連結営業利益に減価償却費及びのれん償却費を加算した額)の前年度からの増加額×25%」と定めております。報酬総額の算定の基礎として、連結EBITDAの前年度からの増加額を選定した理由は、当社グループとして創出する営業キャッシュ・フローを毎年増加させていくことが株主価値の向上に資すると判断したためであります。なお、当該「経営幹部業績連動報酬」は、当社の業務執行取締役の他、当社グループ各社の経営幹部(業務執行取締役、業務執行責任者、執行役員等)を支給対象の範囲に含んでおります。
前連結会計年度(2025年3月期)の連結EBITDAは3,761,776千円となり、前々連結会計年度(2024年3月期)の連結EBITDA、2,026,153千円と比較して1,735,622千円増加しました。このため、2025年7月度から2026年6月度までの「経営幹部業績連動報酬」は、増加額の25%に相当する433,905千円を原資とし、調整後の実支給額は207,972千円となりました。 - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- (1)株式の取得により新たに株式会社エムジーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/06/18 14:10
(2)株式の取得により新たに精工訊捷光電有限公司を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための収入(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 1,026,034 千円 固定資産 452,005 のれん 497,052 流動負債 △453,155
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/18 14:10
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 子会社の税率差異 △7.0% △7.4% のれん償却額 0.8% 0.2% 在外関係会社の留保利益 1.6% 0.7%