オーイズミ(6428)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 3億2964万
- 2014年12月31日 -22.69%
- 2億5485万
- 2015年3月31日 +4.53%
- 2億6638万
- 2015年6月30日 +39.03%
- 3億7034万
- 2015年9月30日 -3.8%
- 3億5626万
- 2015年12月31日 -3.95%
- 3億4218万
- 2016年3月31日 -4.12%
- 3億2810万
- 2016年6月30日 -70.45%
- 9696万
- 2016年9月30日 -4.35%
- 9274万
- 2016年12月31日 -4.55%
- 8853万
- 2017年3月31日 -4.76%
- 8431万
- 2017年6月30日 -5%
- 8010万
- 2017年9月30日 -5.26%
- 7588万
- 2017年12月31日 -5.56%
- 7166万
- 2018年3月31日 -5.88%
- 6745万
- 2018年6月30日 -6.25%
- 6323万
- 2018年9月30日 -6.67%
- 5902万
- 2018年12月31日 -7.14%
- 5480万
- 2020年3月31日 +104.97%
- 1億1233万
- 2020年6月30日 -5%
- 1億671万
- 2020年9月30日 -5.26%
- 1億110万
- 2020年12月31日 -5.55%
- 9548万
- 2021年3月31日 -5.88%
- 8986万
- 2021年6月30日 -6.25%
- 8425万
- 2021年9月30日 -6.67%
- 7863万
- 2021年12月31日 -7.14%
- 7301万
- 2022年3月31日 -7.69%
- 6740万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 15億3211万
- 2022年9月30日 +64.63%
- 25億2225万
- 2022年12月31日 -2.39%
- 24億6198万
- 2023年3月31日 -2.45%
- 24億170万
- 2023年6月30日 -2.51%
- 23億4142万
- 2023年9月30日 -2.57%
- 22億8115万
- 2023年12月31日 -2.64%
- 22億2087万
- 2024年3月31日 -2.71%
- 21億6059万
- 2024年6月30日 -2.79%
- 21億32万
- 2024年9月30日 -2.87%
- 20億4004万
- 2024年12月31日 -2.95%
- 19億7976万
- 2025年3月31日 -3.04%
- 19億1949万
- 2025年6月30日 -2.54%
- 18億7083万
- 2025年9月30日 -3.24%
- 18億1017万
- 2025年12月31日 -3.02%
- 17億5551万
- 2026年3月31日 -3.11%
- 17億85万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当はありません。2026/06/26 17:07
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、その効果の発現する期間を合理的に見積もれる場合にはその見積年数(10年~13年)の定額法により償却を行っております。2026/06/26 17:07 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/26 17:07
のれん償却 10.2 % 6.6 % 試験研究費控除 △0.8 % △1.1 % 留保金課税 11.8 % 3.2 % 住民税均等割等 3.0 % 2.1 % 評価性引当額の増減(繰越欠損金の期限切れの金額を含む) 8.3 % △1.0 % その他 0.6 % △0.4 % 税効果会計適用後の法人税等の負担率 66.0 % 41.5 % - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ1,013百万円減少し、16,918百万円となりました。これは主に、電子記録債権の減少(703百万円減)、商品及び製品の減少(162百万円減)、原材料の減少(271百万円減)、前渡金の減少(874百万円減)がある一方で、現金及び預金の増加(1,033百万円増)によるものです。2026/06/26 17:07
固定資産は、前連結会計年度末に比べ2,785百万円増加し、23,812百万円となりました。これは主に、建物及び構築物の増加(2,038百万円増)、土地の増加(1,077百万円増)、長期前払費用の増加(456百万円増)がある一方で、機械装置及び運搬具の減少(225百万円減)、食品・EC事業における新工場建設完了に伴う建設仮勘定の減少等(479百万円減)、のれんの減少(218百万円減)によるものです。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ1,420百万円増加し、22,072百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金の増加(108百万円増)、長期借入金の増加(2,973百万円増)がある一方で、電子記録債務の減少(425百万円減)、短期借入金の減少(597百万円減)、1年内返済予定の長期借入金の減少(121百万円減)、未払法人税等の減少(242百万円減)、その他流動負債に含まれる未払金の減少(176百万円減)によるものです。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2026/06/26 17:07
(5) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、その効果の発現する期間を合理的に見積もれる場合にはその見積年数(10年~13年)の定額法により償却を行っております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報2026/06/26 17:07
当社グループは、固定資産(のれんを含む)の減損の兆候が存在する場合には、当該資産又は資産グループから得られる将来キャッシュ・フローに基づき、減損の認識の要否の判定を実施しております。
判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、減損損失を計上しております。