オーイズミ（6428）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2010年12月31日: 3億2964万
2014年12月31日 -22.69%: 2億5485万
2015年3月31日 +4.53%: 2億6638万
2015年6月30日 +39.03%: 3億7034万
2015年9月30日 -3.8%: 3億5626万
2015年12月31日 -3.95%: 3億4218万
2016年3月31日 -4.12%: 3億2810万
2016年6月30日 -70.45%: 9696万
2016年9月30日 -4.35%: 9274万
2016年12月31日 -4.55%: 8853万
2017年3月31日 -4.76%: 8431万
2017年6月30日 -5%: 8010万
2017年9月30日 -5.26%: 7588万
2017年12月31日 -5.56%: 7166万
2018年3月31日 -5.88%: 6745万
2018年6月30日 -6.25%: 6323万
2018年9月30日 -6.67%: 5902万
2018年12月31日 -7.14%: 5480万
2020年3月31日 +104.97%: 1億1233万
2020年6月30日 -5%: 1億671万
2020年9月30日 -5.26%: 1億110万
2020年12月31日 -5.55%: 9548万
2021年3月31日 -5.88%: 8986万
2021年6月30日 -6.25%: 8425万
2021年9月30日 -6.67%: 7863万
2021年12月31日 -7.14%: 7301万
2022年3月31日 -7.69%: 6740万
2022年6月30日 +999.99%: 15億3211万
2022年9月30日 +64.63%: 25億2225万
2022年12月31日 -2.39%: 24億6198万
2023年3月31日 -2.45%: 24億170万
2023年6月30日 -2.51%: 23億4142万
2023年9月30日 -2.57%: 22億8115万
2023年12月31日 -2.64%: 22億2087万
2024年3月31日 -2.71%: 21億6059万
2024年6月30日 -2.79%: 21億32万
2024年9月30日 -2.87%: 20億4004万
2024年12月31日 -2.95%: 19億7976万
2025年3月31日 -3.04%: 19億1949万
2025年6月30日 -2.54%: 18億7083万
2025年9月30日 -3.24%: 18億1017万
2025年12月31日 -3.02%: 17億5551万
2026年3月31日 -3.11%: 17億85万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）: なお、前第2四半期連結累計期間のセグメント情報については変更後の区分により作成したものを記載しております。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
2023/11/14 15:00
#2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）: 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
2023/11/14 15:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、前連結会計年度末に比べ984百万円減少し、18,946百万円となりました。これは主に現金及び預金の減少(1,038百万円減)、売掛金の減少(1,794百万円減)、仕掛品の減少(216百万円減)、その他に含まれる仮払金及び立替金の減少(104百万円減)の一方で、電子記録債権の増加(914百万円増)、商品及び製品の増加(163百万円増)、原材料の増加(290百万円増)、その他に含まれる前払費用の増加(293百万円増)及び前渡金の増加(619百万円増)によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ1,409百万円減少し、22,412百万円となりました。これは主に所有不動産の売却に伴う建物及び構築物の減少(548百万円減)及び土地の減少(226百万円減)、機械装置及び運搬具の減少(157百万円減)、のれんの減少(120百万円減)、その他に含まれる滞留債権の減少(130百万円減)によるものです。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ2,673百万円減少し、22,820百万円となりました。これは主に支払手形及び買掛金の減少(1,972百万円減)、短期借入金の減少(207百万円減)、流動負債その他に含まれる未払金の減少(387百万円減)及び仮受金の減少(661百万円減)、固定負債その他に含まれる長期未払金の減少(207百万円減)の一方で、1年内返済予定の長期借入金の増加(254百万円増)、電子記録債務の増加(611百万円増)によるものです。
2023/11/14 15:00