有価証券報告書-第55期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

【提出】
2016/06/27 13:11
【資料】
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【項目】
97項目
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物付属設備を除く)のうち、平成10年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物3~42年
機械装置及び運搬具2~17年
その他2~20年

ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。