有価証券報告書-第54期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物付属設備を除く)のうち、平成10年4月1日以降に取得したものについては定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～42年
機械装置及び運搬具	2～10年
その他	2～20年

ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。