有価証券報告書-第155期(2025/04/01-2026/03/31)
②戦略
三菱電機グループは、経営レベルでサステナビリティに取り組み、長期的に推進していくため、マテリアリティを特定しています。2025年度に下表のとおりマテリアリティを見直し、2026年度から新たなマテリアリティへの取組みを推進しています。マテリアリティへの取組みを通じて社会課題解決と事業成長を同時に成し遂げる「トレード・オン」で、サステナビリティの実現を追求します。マテリアリティへの取組みについては、目標/取組み指標(KPI)を設定し、PDCAサイクルによる継続的な改善活動を実施しています。
三菱電機グループのマテリアリティ(重要課題)
マテリアリティ特定・見直しのプロセス
マテリアリティの見直しは、経営戦略の進展や、経営を取り巻く社会・環境課題の変化、「Our Philosophy(私たちの理念)」等も背景に、サステナビリティに係るガイドラインに基づき、ダブルマテリアリティの原則にしたがって実施しています。
*1 事業活動が社会・環境に与える影響(Impact)と、社会・環境から受ける財務影響(Risk, Opportunity)
*2 米国の非営利組織SASB(Sustainability Accounting Standards Board:サステナビリティ会計基準審議会)でつくられたESG(環境、社会、ガバナンス)に関する情報開示ルール
三菱電機グループは、経営レベルでサステナビリティに取り組み、長期的に推進していくため、マテリアリティを特定しています。2025年度に下表のとおりマテリアリティを見直し、2026年度から新たなマテリアリティへの取組みを推進しています。マテリアリティへの取組みを通じて社会課題解決と事業成長を同時に成し遂げる「トレード・オン」で、サステナビリティの実現を追求します。マテリアリティへの取組みについては、目標/取組み指標(KPI)を設定し、PDCAサイクルによる継続的な改善活動を実施しています。
三菱電機グループのマテリアリティ(重要課題)
| マテリアリティ | サブ マテリアリティ | 重要とした理由 |
| 持続可能な地球環境の実現 | 環境負荷低減 | 三菱電機グループの事業・サプライチェーンにおいては、温室効果ガスの排出に加え、水利用や資源利用において環境負荷が発生します。これらの環境負荷に責任を持って対応します。 |
| 事業を通じた環境への貢献 | 気候変動、水、資源循環などに関わる地球環境問題が深刻化しています。三菱電機グループは、幅広い技術を活かして、これら地球環境問題の解決に貢献する製品・サービスを提供します。 | |
| 持続可能な社会の実現 | 事業を通じた社会への貢献 | 社会の急速な変化に伴い、私たちを取り巻く課題は多様化・複雑化しています。三菱電機グループは、社会の安全・安心、生産性の向上、人々のウェルビーイングの向上に寄与します。 |
| あらゆる人の 尊重 | バリューチェーンの人権 | 人権は世界的な課題であり、あらゆる人を個人として尊重する必要があります。三菱電機グループは、世界に広がるバリューチェーン全体で関わりのある人々の人権を尊重します。 |
| 人財の活躍 | 持続的な成長の原動力は人です。三菱電機グループは、多様・多才な人財が持てる力を最大限に発揮できるよう、一人ひとりの挑戦を後押しし、いきいきと働ける職場環境を実現します。 | |
| コーポレート・ガバナンスと コンプライアンスの持続的強化 | コーポレート・ ガバナンス | コーポレート・ガバナンスは、会社が存続するための基本です。三菱電機グループは、ステークホルダーの期待により的確に応えうるコーポレート・ガバナンス体制を構築・整備し、持続的に強化します。 |
| コンプライアンス | 「倫理・遵法」は、社会の安定した発展に不可欠であり、会社存続の基本です。三菱電機グループは、従業員一人ひとりが社会規範及び法令を遵守し、高い倫理観を持ち誠実に行動します。 | |
| 品質 | 人々の暮らしを支える製品・サービスには、高い安全性と信頼性が求められます。三菱電機グループは、社会及びお客様の安心と満足の実現に向け、品質マネジメントの強化に継続的に取り組みます。 | |
| 情報セキュリティ | データが社会の基盤となる中、サイバー攻撃の脅威が高まっています。三菱電機グループは、重要な情報を扱う企業として、情報セキュリティを強化します。 | |
| サステナビリティ実現に向けたイノベーションの促進 | 新しい技術と価値の創出 | サステナビリティの実現には、社会・環境課題の解決に貢献するイノベーションが不可欠です。三菱電機グループは、イノベーションを通じて、飽くなき探求心と驚きの技術で未来の価値を創造します。 |
マテリアリティ特定・見直しのプロセス
マテリアリティの見直しは、経営戦略の進展や、経営を取り巻く社会・環境課題の変化、「Our Philosophy(私たちの理念)」等も背景に、サステナビリティに係るガイドラインに基づき、ダブルマテリアリティの原則にしたがって実施しています。
*1 事業活動が社会・環境に与える影響(Impact)と、社会・環境から受ける財務影響(Risk, Opportunity)*2 米国の非営利組織SASB(Sustainability Accounting Standards Board:サステナビリティ会計基準審議会)でつくられたESG(環境、社会、ガバナンス)に関する情報開示ルール