文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1)経営方針
当社グループは、「Smart Solutions & Services for Your Manufacturing」をコーポレートスローガンとし、「優れた技術・サービスを提供することで、人々の豊かな暮らしの実現に貢献します」を経営理念にしています。このコーポレートスローガン、経営理念のもと、FPD、半導体、電子部品、光学薄膜などの用途向けに製造装置の開発からサービスまでトータルソリューションを提供して社会に貢献し、企業価値を高めることで株主の皆様の期待に応えていきます。
(2)経営戦略等
当社グループは、FPD前工程、FPD後工程、半導体前工程、半導体後工程、真空応用の5分野の事業領域を堅持し、「一社で5分野を手掛ける」事業形態のメリットを活かし、5分野それぞれでの成長を図る事業戦略をとってまいります。
基本方針として、『事業構造改革』と、『経営体質強化』を引き続き進めてまいります。
『事業構造改革』では、当社の特長を活かした分野を跨る製品開発、他社との連携による開発スピードアップにより強い商品の開発・上市の加速を図ります。また、海外サービス事業の拡大などに加え、エネルギー分野やヘルスケア分野など新規事業を推進してまいります。
『経営体質強化』では、財務体質改善としてキャッシュ・フローの改善を進め、売上債権の増加を抑制し、棚卸資産の削減を進めて資産の効率化を図ります。
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループでは、収益力、資産効率、株主価値の向上を重視しております。
経営指標としては、ROS(売上高営業利益率)、ROE(自己資本当期純利益率)の向上を目指してまいります。
(4)経営環境
当社グループの事業環境は、2019年度(2020年3月期)ではFPD業界については、全体的に設備投資は復調傾向にあり、年度後半に向けて回復が予測されます。
半導体業界については、メモリー向け設備投資は調整傾向からの回復が予想されます。ロジック/ファウンドリ向け設備投資は先端分野用途などを中心に堅調に推移すると予想されます。
中長期的には5G通信やIoT、AIなどによる半導体用途の拡大などを背景に設備投資の拡大が期待されます。
(5)事業上及び財務上の対処すべき課題
当社グループはこれまでも進めてきました『事業構造改革』の取り組みを一層加速させるとともに、『経営体質強化』も進めていきます。
変化の大きいエレクトロニクス業界で、顧客の設備投資の増減にも対応出来る体質強化を図り、利益確保に努めてまいります。