6333 TEIKOKU

6333
2026/06/30
時価
492億円
PER 予
12.75倍
2010年以降
5.08-34.9倍
(2010-2026年)
PBR
1.53倍
2010年以降
0.54-1.82倍
(2010-2026年)
配当 予
4.23%
ROE 予
11.96%
ROA 予
9.33%
資料
Link
CSV,JSON

TEIKOKU(6333)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
18億9498万
2009年3月31日 -3.62%
18億2642万
2010年3月31日 -42.81%
10億4451万
2011年3月31日 +57.51%
16億4519万
2012年3月31日 +29.51%
21億3072万
2013年3月31日 +1.07%
21億5341万
2014年3月31日 -28.8%
15億3327万
2015年3月31日 +61.15%
24億7080万
2016年3月31日 -13.29%
21億4248万
2017年3月31日 -22.21%
16億6653万
2018年3月31日 +38.04%
23億53万
2019年3月31日 -11.97%
20億2527万
2020年3月31日 +85.2%
37億5076万
2021年3月31日 -39.67%
22億6291万
2022年3月31日 +10.24%
24億9469万
2023年3月31日 +101.36%
50億2338万
2024年3月31日 -2.81%
48億8227万
2025年3月31日 +24.04%
60億5573万
2026年3月31日 -17.71%
49億8304万

個別

2008年3月31日
6億8567万
2009年3月31日 +7.61%
7億3789万
2010年3月31日 -88.8%
8263万
2011年3月31日 +926.18%
8億4795万
2012年3月31日 +2.15%
8億6618万
2013年3月31日 -10.87%
7億7202万
2014年3月31日 -53.75%
3億5703万
2015年3月31日 +128.9%
8億1723万
2016年3月31日 +20%
9億8066万
2017年3月31日 -57.15%
4億2016万
2018年3月31日 +165.75%
11億1661万
2019年3月31日 -3.12%
10億8174万
2020年3月31日 +38.32%
14億9621万
2021年3月31日 -47.56%
7億8457万
2022年3月31日 -7.86%
7億2291万
2023年3月31日 +73.93%
12億5734万
2024年3月31日 +47.75%
18億5767万
2025年3月31日 +49.09%
27億6958万
2026年3月31日 -17.27%
22億9128万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
・影響度の定義
「大」:営業利益に5億円以上の影響が見込まれる
「中」:営業利益に5千万円以上5億円未満の影響が見込まれる
2026/06/26 10:17
#2 役員報酬(連結)
「役位別報酬」は、取締役の役位に応じて支給額を決定する固定報酬であります。
一方、「業績連動報酬」は、前事業年度の共通重要業績指標(売上、営業利益)と取締役ごとに設定する関係重要業績指標(人財育成、品質、リスク管理、効率、その他重点施策)を基に報酬委員会にて審議のうえ、設定したそれらの評価基準及び評価ウェイトを、役位に応じて設定されている業績連動報酬基準額に、共通重要業績指標・関係重要業績指標の達成度に基づく支給係数と共に乗じて算定いたしました。当事業年度に支払われた業績連動報酬に係る指標の実績は、売上高30,546百万円、営業利益6,055百万円であります。
また、「譲渡制限付株式報酬」として、取締役(監査等委員を除く。)の役位に応じて支給額を決定しており、対象となる取締役は、本株式の払込期日から当社又は当社子会社の取締役その他役職員の地位のうち当社の取締役会が予め定める地位を退任又は退職した時点までの間、本株式について、譲渡、担保権の設定その他の処分をしてはならない譲渡制限期間を設けております。
2026/06/26 10:17
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、経済のボーダレス化・企業活動のグローバル化が進行する中、持てる経営資源(人・物・金・情報)を積極活用し、スピードある技術・営業・生産・管理・サービス・物流のイノベーションを断行してまいります。また、連結経営強化の観点から子会社を含めた事業の効率向上と一層の連携強化に努めてまいります。さらに、完全無漏洩構造の「キャンドモータポンプ技術」をコアとし、技術集約型企業グループとして、「未来の地球に役立つ安全・安心な製品づくり」をベースに事業領域を拡大しながら、激変する事業環境に対処するため、景気変動に強い企業体質づくりを目指し、成長を図る施策を展開してまいります。
なお、当社グループは、2024年度を初年度とする3ヶ年の中期経営計画(2025年3月期~2027年3月期)を策定し、基本テーマとして「環境貢献に軸を置いた成長戦略とサステナブル経営の両立」を掲げ、最終年度である2027年3月期の業績目標を売上高320億円、営業利益57億円、ROE14.0%を計画しておりましたが、中国市場の低迷と競争激化・米国での脱炭素政策の転換や関税政策による設備投資の意思決定遅れといった外部要因に加え、米国規格準拠製品の販売開始の遅れといった内部要因等により、2027年3月期の業績目標を売上高310億円、営業利益50億円、ROE11.8%へと計画を修正いたしました。詳細は2026年5月28日公開の決算説明資料をご参照ください。
(2024年当初の中期経営計画の詳細については、2024年5月29日公開の決算説明資料をご参照ください。)
2026/06/26 10:17
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.経営成績
当社グループの当連結会計年度の売上高は29,091百万円(前期比4.8%減)となりました。利益面につきましては、主に粗利率の低下等により、営業利益は4,983百万円(同17.7%減)、経常利益は5,444百万円(同13.5%減)となったものの、投資有価証券売却益868百万円及び株式会社平福電機製作所の事業停止等による固定資産売却益140百万円の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は4,341百万円(同13.9%増)となりました。
なお、当連結会計年度より、当社グループは「ポンプ事業」を単一の報告セグメントとしており、その他の事業については量的重要性が乏しいため、セグメント別の記載を省略しております。
2026/06/26 10:17

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