純資産
連結
- 2011年3月31日
- 6899億3900万
- 2011年12月31日 -0.8%
- 6843億8500万
個別
- 2007年3月31日
- 2兆6644億
- 2008年3月31日 -7.15%
- 2兆4738億
- 2009年3月31日 -13.76%
- 2兆1335億
- 2010年3月31日 -4.46%
- 2兆382億
- 2011年3月31日 -4.66%
- 1兆9433億
- 2012年3月31日 -15.39%
- 1兆6442億
- 2013年3月31日 -40.31%
- 9814億7600万
- 2014年3月31日 -2.84%
- 9535億8500万
- 2015年3月31日 -5.38%
- 9022億9300万
- 2016年3月31日 -2.5%
- 8797億1300万
- 2017年3月31日 +43.19%
- 1兆2596億
- 2018年3月31日 +9.53%
- 1兆3797億
- 2019年3月31日 +4.31%
- 1兆4391億
- 2020年3月31日 +5.48%
- 1兆5180億
- 2021年3月31日 +1.79%
- 1兆5452億
- 2022年3月31日 +2.6%
- 1兆5853億
- 2023年3月31日 +0.36%
- 1兆5910億
- 2024年3月31日 -1.89%
- 1兆5610億
有報情報
- #1 注記事項-金融商品の公正価値、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- レベル2に区分したデリバティブに含まれている為替予約、通貨金利スワップ、商品先物等は、評価技法を用いて評価され、為替レート、市場金利及び商品先物市場価格などの観察可能な市場インプットを使用した価格モデルに基づき定期的に検証しています。2023/11/10 10:11
レベル3に区分した株式は非上場株式であり、当社の定める最も適切かつ関連性の高い入手可能なデータを利用するための方針と手続に基づき、当該投資先の将来の収益性の見通し、純資産価額や当該投資先が保有する主要な資産等の定量的な情報を総合的に考慮した適切な評価方法により公正価値を測定しています。当該評価の合理性については、会計担当部門が様々な手法を用いて検証しており、部門管理者の承認を受けています。なお、検証の具体的な手法には、外部評価機関の利用が含まれています。
レベル3に区分した金融商品について、観察可能でないインプットを合理的に考え得る代替的な仮定に変更した場合に重要な公正価値の増減は見込まれていません。