6758 ソニーグループ

6758
2024/03/27
時価
16兆6545億円
PER 予
17.66倍
2013年以降
赤字-65.3倍
(2013-2023年)
PBR
2.22倍
2013年以降
0.36-3.44倍
(2013-2023年)
配当 予
0.64%
ROE 予
12.59%
ROA 予
2.73%
資料
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営業利益

【期間】

連結

2020年6月30日
2217億2500万
2021年6月30日 +26.31%
2800億6800万
2022年6月30日 +9.6%
3069億6300万
2023年6月30日 -17.57%
2530億4200万

有報情報

#1 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【第1四半期連結累計期間】
区分注記番号2022年度第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日)修正再表示2023年度第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日)
金額(百万円)金額(百万円)
持分法による投資利益(損失)5,2774,640
営業利益364,865253,042
金融収益14,38231,912
2023/08/14 15:33
#2 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
4.セグメント情報
以下の報告セグメントは、そのセグメントの財務情報が入手可能なもので、その営業利益(損失)が最高経営意思決定者によって経営資源の配分の決定及び業績の評価に通常使用されているものです。最高経営意思決定者は、個別の資産情報を使用してセグメント評価を行っていません。ソニーにおける最高経営意思決定者は、会長CEOです。
ゲーム&ネットワークサービス(以下「G&NS」)分野には、主にネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機の製造・販売及びソフトウェアの制作・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー&サービス(以下「ET&S」)分野には、主にテレビ事業、オーディオ・ビデオ事業、静止画・動画カメラ事業、スマートフォン事業及びインターネット関連サービス事業が含まれています。イメージング&センシング・ソリューション(以下「I&SS」)分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。金融分野には、主に日本市場における個人向け生命保険及び損害保険を主とする保険事業ならびに日本における銀行業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。
2023/08/14 15:33
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
連結業績概況
2022年度2023年度
売上高22,29829,637
営業利益3,6492,530
税引前利益3,4932,760
* 調整後OIBDA及び調整後EBITDAはIFRSに則った開示ではありませんが、ソニーはこれらの開示が投資家の皆様に有益な情報を提供すると考えています。調整後OIBDA及び調整後EBITDAの算式及び調整を含む詳細については、後述の「調整後OIBDA及び調整後EBITDAについて」をご参照ください(以下同じ)。
2023/08/14 15:33