アルプスアルパイン(6770)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 74億8400万
- 2009年3月31日 -51.91%
- 35億9900万
- 2010年3月31日 -26.23%
- 26億5500万
- 2010年12月31日 +13.79%
- 30億2100万
- 2011年3月31日 +85.24%
- 55億9600万
- 2011年6月30日 +10.6%
- 61億8900万
- 2011年9月30日 -6.2%
- 58億500万
- 2011年12月31日 -3.1%
- 56億2500万
- 2012年3月31日 +50.17%
- 84億4700万
- 2012年6月30日 +10.75%
- 93億5500万
- 2012年9月30日 -22.24%
- 72億7400万
- 2012年12月31日 -0.41%
- 72億4400万
- 2013年3月31日 -14.22%
- 62億1400万
- 2013年6月30日 -9.53%
- 56億2200万
- 2013年9月30日 +3.17%
- 58億
- 2013年12月31日 +9.09%
- 63億2700万
- 2014年3月31日 +24.02%
- 78億4700万
- 2014年6月30日 +15.48%
- 90億6200万
- 2014年9月30日 -13.53%
- 78億3600万
- 2014年12月31日 -5.88%
- 73億7500万
- 2015年3月31日 -0.71%
- 73億2300万
- 2015年6月30日 +18.6%
- 86億8500万
- 2015年9月30日 +3.95%
- 90億2800万
- 2015年12月31日 -0.81%
- 89億5500万
- 2016年3月31日 +64.31%
- 147億1400万
- 2016年6月30日 -3.51%
- 141億9800万
- 2016年9月30日 -11.04%
- 126億3100万
- 2016年12月31日 +5.74%
- 133億5600万
- 2017年3月31日 +16.15%
- 155億1300万
- 2017年6月30日 +39.29%
- 216億800万
- 2017年9月30日 +24.04%
- 268億300万
- 2017年12月31日 -10.47%
- 239億9700万
- 2018年3月31日 +14.45%
- 274億6500万
- 2018年6月30日 -7.11%
- 255億1200万
- 2018年9月30日 -20.97%
- 201億6200万
- 2018年12月31日 -26.25%
- 148億6900万
- 2019年3月31日 -6.19%
- 139億4900万
- 2019年6月30日 -2.05%
- 136億6300万
- 2019年9月30日 +6.19%
- 145億900万
- 2019年12月31日 -6.33%
- 135億9000万
- 2020年3月31日 +13.08%
- 153億6800万
- 2020年6月30日 +22.05%
- 187億5600万
- 2020年9月30日 -31.08%
- 129億2700万
- 2020年12月31日 -2.34%
- 126億2400万
- 2021年3月31日 +31.12%
- 165億5300万
- 2021年6月30日 +1.62%
- 168億2100万
- 2021年9月30日 -20.53%
- 133億6700万
- 2021年12月31日 +23.41%
- 164億9600万
- 2022年3月31日 +40.28%
- 231億4000万
- 2022年6月30日 -3.49%
- 223億3300万
- 2022年9月30日 -1.84%
- 219億2300万
- 2022年12月31日 +18.97%
- 260億8200万
- 2023年3月31日 +15.16%
- 300億3600万
- 2023年6月30日 -15.48%
- 253億8500万
- 2023年9月30日 -11.68%
- 224億1900万
- 2023年12月31日 -33.29%
- 149億5600万
- 2024年3月31日 +13.81%
- 170億2200万
- 2024年6月30日 +5.09%
- 178億8800万
- 2024年9月30日 -6.79%
- 166億7400万
- 2024年12月31日 +11.21%
- 185億4300万
- 2025年3月31日 +8.44%
- 201億800万
- 2025年6月30日 -2.06%
- 196億9400万
- 2025年9月30日 +1.95%
- 200億7900万
- 2025年12月31日 +34.21%
- 269億4900万
- 2026年3月31日 +30.03%
- 350億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 52億8500万
- 2009年3月31日 -64.16%
- 18億9400万
- 2010年3月31日 -9.71%
- 17億1000万
- 2011年3月31日 +123.51%
- 38億2200万
- 2012年3月31日 +58.69%
- 60億6500万
- 2013年3月31日 -42.09%
- 35億1200万
- 2014年3月31日 -19.13%
- 28億4000万
- 2015年3月31日 -2.54%
- 27億6800万
- 2016年3月31日 +159.61%
- 71億8600万
- 2017年3月31日 +29.89%
- 93億3400万
- 2018年3月31日 +69.83%
- 158億5200万
- 2019年3月31日 -64.22%
- 56億7200万
- 2020年3月31日 +0.97%
- 57億2700万
- 2021年3月31日 -33.84%
- 37億8900万
- 2022年3月31日 +75.85%
- 66億6300万
- 2023年3月31日 +82.65%
- 121億7000万
- 2024年3月31日 -47.85%
- 63億4700万
- 2025年3月31日 -2.73%
- 61億7400万
- 2026年3月31日 +51.75%
- 93億6900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額は有形固定資産の帳簿価額です。建設仮勘定の金額を含みません。2026/06/18 15:30
2.遊休状態にある主要な設備はありません。 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。2026/06/18 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具器具備品及び金型 71 〃 96 〃 建設仮勘定 315 〃 282 〃 無形固定資産 108 〃 12 〃 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.有形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。2026/06/18 15:30
4.無形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。機械及び装置 生産増強に伴う加工機・組立自動機への設備投資 7,601百万円 建設仮勘定 生産増強に伴う設備投資と金型の製作と購入 15,359百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/18 15:30
主にセンサー・コミュニケーション事業に含まれる通信デバイスに係る事業用固定資産について、将来キャッシュ・フローの現在価値が当社グループの保有する事業用固定資産の帳簿価額を下回ったため、事業用固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,436百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産についても、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(719百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具1,310百万円、工具器具備品及び金型354百万円、建設仮勘定246百万円、無形固定資産222百万円、その他21百万円です。場所 用途 種類 金額 韓国 光州廣域市 事業用資産(通信デバイス) 機械装置及び運搬具等 17 〃 アメリカ サンタクララ 事業用資産(通信デバイス) 建設仮勘定等 16 〃 中国 遼寧省大連市 事業用資産(ステアリングモジュール) 機械装置及び運搬具等 553 〃 宮城県 事業用資産(ステアリングモジュール) 工具器具備品及び金型等 23 〃 福島県 事業用資産(静電容量式タッチパネル) 建設仮勘定等 92 〃 福島県他 処分予定資産 土地等 2,365 〃
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零と測定しています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、現金及び預金、受取手形及び売掛金の増加と、その他流動資産の減少等により、前連結会計年度末と比べ57億円増加の5,007億円となりました。2026/06/18 15:30
固定資産は、建設仮勘定、無形固定資産の増加等により、前連結会計年度末と比べ366億円増加の2,824億円となりました。
流動負債は、その他流動負債の増加と、短期借入金の減少等により、前連結会計年度末と比べ138億円増加の2,407億円となりました。