6882 三社電機製作所

6882
2026/03/13
時価
149億円
PER 予
15.89倍
2010年以降
赤字-65.25倍
(2010-2025年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.27-1.46倍
(2010-2025年)
配当 予
3.99%
ROE 予
3.44%
ROA 予
2.47%
資料
Link
CSV,JSON

三社電機製作所(6882)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
28億4800万
2009年3月31日 -37.64%
17億7600万
2010年3月31日
-8億6200万
2011年3月31日
19億7100万
2012年3月31日 -3.35%
19億500万
2013年3月31日 -19.37%
15億3600万
2014年3月31日 +62.24%
24億9200万
2015年3月31日 -7.66%
23億100万
2016年3月31日 -18.47%
18億7600万
2017年3月31日 -88.17%
2億2200万
2018年3月31日 +563.96%
14億7400万
2019年3月31日 +24.36%
18億3300万
2020年3月31日 -86.03%
2億5600万
2021年3月31日 +62.5%
4億1600万
2022年3月31日 +216.35%
13億1600万
2023年3月31日 +23.78%
16億2900万
2024年3月31日 +109.15%
34億700万
2025年3月31日 -68.51%
10億7300万

個別

2008年3月31日
21億2600万
2009年3月31日 -24.88%
15億9700万
2010年3月31日
-13億5400万
2011年3月31日
12億4100万
2012年3月31日 -0.48%
12億3500万
2013年3月31日 -18.95%
10億100万
2014年3月31日 +113.19%
21億3400万
2015年3月31日 -15.14%
18億1100万
2016年3月31日 -23.74%
13億8100万
2017年3月31日
-2億7400万
2018年3月31日
5億7200万
2019年3月31日 -16.61%
4億7700万
2020年3月31日
-5億4100万
2021年3月31日
2億4200万
2022年3月31日 +289.26%
9億4200万
2023年3月31日 -39.81%
5億6700万
2024年3月31日 +320.46%
23億8400万
2025年3月31日 -91.44%
2億400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額105百万円は、主として基幹システムに係る投資額であります。
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.各セグメントに属する主要な製品
2025/06/24 11:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額374百万円は、主として基幹システムに係る投資額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.各セグメントに属する主要な製品
2025/06/24 11:00
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 11:00
#4 役員報酬(連結)
[業績連動報酬等に関する事項]
業績連動報酬等に係る業績指標は連結営業利益率及び連結売上高成長率としており、当該2つの指標を選択している理由は、業績向上に関わる重要経営指標としているためであります。当事業年度における当該各指標の実績は、連結営業利益率が4.2%、連結売上高成長率が▲17.9%であります。当社の業績連動報酬は、役位別の基準額に対して連結営業利益率及び連結売上高成長率に応じた係数を乗じて算定しております。
取締役の業績連動報酬の額は、指名・報酬諮問委員会において当事業年度の連結営業利益率及び連結売上高成長率に応じて審議し、取締役会に答申しております。取締役会は、同委員会の答申に基づき、取締役の業績連動報酬額を決定しております。
2025/06/24 11:00
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
④ 財務戦略
投下資本を最大限に活用し、株主資本コストを超える自己資本利益率(ROE)を達成することを目指します。顧客の付加価値向上に貢献することによる収益性の向上と投下資本回転率の改善が重要な目標であり、総資産営業利益率(ROA)の目標水準を達成することを目指します。さらに、株主還元の充実も重要な取り組みとしております。
(5) 当連結会計年度の取り組み
2025/06/24 11:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中、当社グループは当連結会計年度から2027年3月期までの中期経営計画「CF26」をスタートいたしました。「CF26」は当社グループのパーパス「パワーエレクトロニクスと創造力で、社会を前進させる。」に基づき、ビジョン「Global Power Solution Partner」の実現に向けて、事業戦略、サステナビリティ戦略、財務戦略の3つの柱を掲げております。カーボンニュートラルの実現に向けた新製品開発の企画、国内外のパートナーとの連携強化、製品設計の標準化など、様々なテーマについて、初年度として進捗を見せておりますが、その成果が業績に表れるには時間を要するものも多く、当連結会計年度の半導体事業及び電源機器事業はそれぞれの事業環境が業績に影響を与える結果となりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は254億4千万円(前期比17.9%減少)となりました。営業利益は10億7千3百万円(前期比68.5%減少)、経常利益は11億8千万円(前期比66.0%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は5億2百万円(前期比83.0%減少)となりました。
[セグメント別の状況]
2025/06/24 11:00

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