- 6976
- 2026/09/25
- 時価
- 1兆2404億円
- PER 予
- 41.14倍
- 2010年以降
- 赤字-276.58倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.24倍
- 2010年以降
- 0.56-3.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.98%
- ROE 予
- 7.87%
- ROA 予
- 4.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
太陽誘電(6976)の全事業営業利益の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 37億6000万
- 2011年6月30日
- -6億5800万
- 2012年6月30日
- 11億800万
- 2013年6月30日 +196.21%
- 32億8200万
- 2014年6月30日
- -6億5100万
- 2015年6月30日
- 50億3700万
- 2016年6月30日 -58.82%
- 20億7400万
- 2017年6月30日 +64.51%
- 34億1200万
- 2018年6月30日 +75.29%
- 59億8100万
- 2019年6月30日 +60.42%
- 95億9500万
- 2020年6月30日 -17.43%
- 79億2300万
- 2021年6月30日 +91.18%
- 151億4700万
- 2022年6月30日 -13.24%
- 131億4200万
- 2023年6月30日
- -5億7700万
- 2024年6月30日
- 26億3000万
- 2025年6月30日 +19.47%
- 31億4200万
- 2026年6月30日 +53.34%
- 48億1800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、中期経営計画2025に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%とすることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施し、5年間で3,000億円規模の設備投資を計画しています。2023/08/09 10:18
当第1四半期連結累計期間の連結売上高は726億12百万円(前年同期比11.2%減)、営業損失は5億77百万円(前年同期は営業利益131億42百万円)、経常利益は11億59百万円(前年同期比93.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億3百万円(前年同期比92.6%減)となりました。情報機器、情報インフラ・産業機器などを中心とした生産台数の減少や在庫調整などにより、売上高及び各段階利益が減少しました。
当第1四半期連結累計期間における期中平均の為替レートは1米ドル134.93円と前年同期の平均為替レートである1米ドル124.45円と比べ10.48円の円安となりました。