6976 太陽誘電

6976
2024/09/18
時価
3668億円
PER 予
31.92倍
2010年以降
赤字-80.9倍
(2010-2024年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2024年)
配当 予
3.19%
ROE 予
3.23%
ROA 予
1.81%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2009年12月31日
43億8100万
2010年12月31日 +133.35%
102億2300万
2011年12月31日
-42億3400万
2012年12月31日
33億5600万
2013年12月31日 +166.15%
89億3200万
2014年12月31日 -8.46%
81億7600万
2015年12月31日 +157.56%
210億5800万
2016年12月31日 -54.46%
95億8900万
2017年12月31日 +64.35%
157億6000万
2018年12月31日 +68.1%
264億9300万
2019年12月31日 +12.27%
297億4500万
2020年12月31日 +1.95%
303億2600万
2021年12月31日 +72.46%
522億9900万
2022年12月31日 -31.01%
360億8000万
2023年12月31日 -80.48%
70億4300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループは、中期経営計画2025に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%とすることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施し、5年間で3,000億円規模の設備投資を計画しています。
当第3四半期連結累計期間の連結売上高は2,418億13百万円(前年同期比2.1%減)、営業利益は70億43百万円(前年同期比80.5%減)、経常利益は74億56百万円(前年同期比80.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は36億76百万円(前年同期比86.3%減)となりました。情報機器、情報インフラ・産業機器などを中心とした生産台数の減少や在庫調整などにより、売上高及び各段階利益が減少しました。
当第3四半期連結累計期間における期中平均の為替レートは1米ドル142.17円と前年同期の平均為替レートである1米ドル134.68円と比べ7.49円の円安となりました。
2024/02/14 10:21