太陽誘電（6976）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 213億400万
- 2009年3月31日
- -127億5500万
- 2009年12月31日
- 43億8100万
- 2010年3月31日 -4.06%
- 42億300万
- 2010年6月30日 -10.54%
- 37億6000万
- 2010年9月30日 +115.48%
- 81億200万
- 2010年12月31日 +26.18%
- 102億2300万
- 2011年3月31日 -14%
- 87億9200万
- 2011年6月30日
- -6億5800万
- 2011年9月30日 -167.17%
- -17億5800万
- 2011年12月31日 -140.84%
- -42億3400万
- 2012年3月31日 -89.18%
- -80億1000万
- 2012年6月30日
- 11億800万
- 2012年9月30日 +31.5%
- 14億5700万
- 2012年12月31日 +130.34%
- 33億5600万
- 2013年3月31日 +48.78%
- 49億9300万
- 2013年6月30日 -34.27%
- 32億8200万
- 2013年9月30日 +119.26%
- 71億9600万
- 2013年12月31日 +24.12%
- 89億3200万
- 2014年3月31日 +27.16%
- 113億5800万
- 2014年6月30日
- -6億5100万
- 2014年9月30日
- 24億6800万
- 2014年12月31日 +231.28%
- 81億7600万
- 2015年3月31日 +60.87%
- 131億5300万
- 2015年6月30日 -61.7%
- 50億3700万
- 2015年9月30日 +182.97%
- 142億5300万
- 2015年12月31日 +47.74%
- 210億5800万
- 2016年3月31日 +10.98%
- 233億7000万
- 2016年6月30日 -91.13%
- 20億7400万
- 2016年9月30日 +155.06%
- 52億9000万
- 2016年12月31日 +81.27%
- 95億8900万
- 2017年3月31日 +29.16%
- 123億8500万
- 2017年6月30日 -72.45%
- 34億1200万
- 2017年9月30日 +157.18%
- 87億7500万
- 2017年12月31日 +79.6%
- 157億6000万
- 2018年3月31日 +28.31%
- 202億2100万
- 2018年6月30日 -70.42%
- 59億8100万
- 2018年9月30日 +145.83%
- 147億300万
- 2018年12月31日 +80.19%
- 264億9300万
- 2019年3月31日 +33%
- 352億3700万
- 2019年6月30日 -72.77%
- 95億9500万
- 2019年9月30日 +111.55%
- 202億9800万
- 2019年12月31日 +46.54%
- 297億4500万
- 2020年3月31日 +24.98%
- 371億7600万
- 2020年6月30日 -78.69%
- 79億2300万
- 2020年9月30日 +141.4%
- 191億2600万
- 2020年12月31日 +58.56%
- 303億2600万
- 2021年3月31日 +34.43%
- 407億6600万
- 2021年6月30日 -62.84%
- 151億4700万
- 2021年9月30日 +128.79%
- 346億5500万
- 2021年12月31日 +50.91%
- 522億9900万
- 2022年3月31日 +30.44%
- 682億1800万
- 2022年6月30日 -80.74%
- 131億4200万
- 2022年9月30日 +125.37%
- 296億1800万
- 2022年12月31日 +21.82%
- 360億8000万
- 2023年3月31日 -11.36%
- 319億8000万
- 2023年6月30日
- -5億7700万
- 2023年9月30日
- 21億4300万
- 2023年12月31日 +228.65%
- 70億4300万
- 2024年3月31日 +28.91%
- 90億7900万
- 2024年6月30日 -71.03%
- 26億3000万
- 2024年9月30日 +188.06%
- 75億7600万
- 2024年12月31日 +10.9%
- 84億200万
- 2025年3月31日 +24.48%
- 104億5900万
- 2025年6月30日 -69.96%
- 31億4200万
- 2025年9月30日 +187.21%
- 90億2400万
- 2025年12月31日 +83.06%
- 165億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 144億2900万
- 2009年3月31日
- -146億3500万
- 2010年3月31日
- -15億7300万
- 2011年3月31日
- 27億9000万
- 2012年3月31日
- -133億9100万
- 2013年3月31日
- -27億1800万
- 2014年3月31日
- 27億9700万
- 2015年3月31日 -43.76%
- 15億7300万
- 2016年3月31日 +373.74%
- 74億5200万
- 2017年3月31日
- -77億2100万
- 2018年3月31日
- 52億8100万
- 2019年3月31日 +402.33%
- 265億2800万
- 2020年3月31日 -39.47%
- 160億5700万
- 2021年3月31日 +0.11%
- 160億7500万
- 2022年3月31日 +167.16%
- 429億4600万
- 2023年3月31日 -72.1%
- 119億8100万
- 2024年3月31日
- -161億2800万
- 2025年3月31日
- -98億6400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中期経営計画2025(2022年3月期から2026年3月期まで)に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%とすることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信用デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施しています。2025/06/24 10:33
当連結会計年度の連結売上高は3,414億38百万円(前年同期比5.8%増)、営業利益は104億59百万円(前年同期比15.2%増)、経常利益は105億17百万円(前年同期比23.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は23億28百万円(前年同期比72.0%減)となりました。情報機器、情報インフラ・産業機器を中心とした在庫調整からの回復や為替レートの円安による影響などにより、売上高及び営業利益が増加しました。また、経常利益は為替差損益の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益は独占禁止法関連損失の影響により、それぞれ減少しました。
当連結会計年度における期中平均の為替レートは1米ドル152.61円と前年同期の平均為替レートである1米ドル143.32円と比べ9.29円の円安となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
