KOA(6999)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 53億6100万
- 2009年3月31日 -25.2%
- 40億1000万
- 2009年12月31日 -34.36%
- 26億3200万
- 2010年3月31日 +66.68%
- 43億8700万
- 2010年6月30日 -80.12%
- 8億7200万
- 2010年9月30日 +145.18%
- 21億3800万
- 2010年12月31日 +50.33%
- 32億1400万
- 2011年3月31日 +40.67%
- 45億2100万
- 2011年6月30日 -90.42%
- 4億3300万
- 2011年9月30日 +217.78%
- 13億7600万
- 2011年12月31日 +24.64%
- 17億1500万
- 2012年3月31日 +86.94%
- 32億600万
- 2012年6月30日 -96.6%
- 1億900万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 13億5600万
- 2012年12月31日 +56.93%
- 21億2800万
- 2013年3月31日 +42.2%
- 30億2600万
- 2013年6月30日 -65.23%
- 10億5200万
- 2013年9月30日 +182.41%
- 29億7100万
- 2013年12月31日 +19.45%
- 35億4900万
- 2014年3月31日 +43.05%
- 50億7700万
- 2014年6月30日 -80.76%
- 9億7700万
- 2014年9月30日 +182.19%
- 27億5700万
- 2014年12月31日 +27.97%
- 35億2800万
- 2015年3月31日 +48.92%
- 52億5400万
- 2015年6月30日 -87.29%
- 6億6800万
- 2015年9月30日 +256.29%
- 23億8000万
- 2015年12月31日 +22.02%
- 29億400万
- 2016年3月31日 +51.41%
- 43億9700万
- 2016年6月30日 -79.71%
- 8億9200万
- 2016年9月30日 +149.44%
- 22億2500万
- 2016年12月31日 +4.22%
- 23億1900万
- 2017年3月31日 +76.84%
- 41億100万
- 2017年6月30日 -81.76%
- 7億4800万
- 2017年9月30日 +213.24%
- 23億4300万
- 2017年12月31日 +67.01%
- 39億1300万
- 2018年3月31日 +38.26%
- 54億1000万
- 2018年9月30日 -41.61%
- 31億5900万
- 2019年3月31日 -32.07%
- 21億4600万
- 2019年9月30日 -11.37%
- 19億200万
- 2020年3月31日 +115.25%
- 40億9400万
- 2020年9月30日 -46.29%
- 21億9900万
- 2021年3月31日 +140.75%
- 52億9400万
- 2021年9月30日 -44.48%
- 29億3900万
- 2022年3月31日 +103.16%
- 59億7100万
- 2022年9月30日 -78.4%
- 12億9000万
- 2023年3月31日 +573.49%
- 86億8800万
- 2023年9月30日 -61.46%
- 33億4800万
- 2024年3月31日 +111.74%
- 70億8900万
- 2024年9月30日 -60.36%
- 28億1000万
- 2025年3月31日 +188.29%
- 81億100万
- 2025年9月30日 -40.48%
- 48億2200万
- 2026年3月31日 +83.51%
- 88億4900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2025/06/20 10:00
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動により増加した資金は8,101百万円(前連結会計年度は7,089百万円の増加)となりました。主な増加要因は、税金等調整前当期純利益1,253百万円の計上、減価償却費5,860百万円の非資金項目の調整等によるものです。主な減少要因は、法人税等の支払741百万円等によるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/20 10:00
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未収消費税等の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△164百万円は、「未収消費税等の増減額(△は増加)」△281百万円、「その他」117百万円として組み替えております。