KOA(6999)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 38億4700万
- 2009年3月31日
- -15億9200万
- 2010年3月31日
- 19億4100万
- 2011年3月31日 +133.49%
- 45億3200万
- 2012年3月31日 -43.93%
- 25億4100万
- 2013年3月31日 -33.02%
- 17億200万
- 2014年3月31日 +89.72%
- 32億2900万
- 2015年3月31日 +13.87%
- 36億7700万
- 2016年3月31日 -29.53%
- 25億9100万
- 2017年3月31日 +21.03%
- 31億3600万
- 2018年3月31日 +83.35%
- 57億5000万
- 2019年3月31日 -1.39%
- 56億7000万
- 2020年3月31日 -74.16%
- 14億6500万
- 2021年3月31日 +58.16%
- 23億1700万
- 2022年3月31日 +146.91%
- 57億2100万
- 2023年3月31日 +78.68%
- 102億2200万
- 2024年3月31日 -67.59%
- 33億1300万
- 2025年3月31日 -64.5%
- 11億7600万
- 2026年3月31日 +210.03%
- 36億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 9億2500万
- 2009年3月31日
- -11億3100万
- 2010年3月31日
- 7億4800万
- 2011年3月31日 +261.23%
- 27億200万
- 2012年3月31日 -41.52%
- 15億8000万
- 2013年3月31日 -74.43%
- 4億400万
- 2014年3月31日 +299.75%
- 16億1500万
- 2015年3月31日 +32.76%
- 21億4400万
- 2016年3月31日 -45.71%
- 11億6400万
- 2017年3月31日 +72.51%
- 20億800万
- 2018年3月31日 +102.74%
- 40億7100万
- 2019年3月31日 -12.8%
- 35億5000万
- 2020年3月31日
- -9100万
- 2021年3月31日
- 3億2600万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 36億6500万
- 2023年3月31日 +105.76%
- 75億4100万
- 2024年3月31日 -75.85%
- 18億2100万
- 2025年3月31日 -88.14%
- 2億1600万
- 2026年3月31日 +661.57%
- 16億4500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/19 10:00
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を参考に決定しております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/06/19 10:00
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を参考に決定しております。 - #3 役員報酬(連結)
- 1.基本報酬については、役位や担う役割・責務等に基づき支給の額を決定しております。2026/06/19 10:00
2.役員賞与については、当該年度の連結業績(売上高・営業利益率・自己資本利益率)等に連動させ支給の有無及び額を決定しております。
3.非金銭報酬については、取締役に対し、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式(以下「譲渡制限付株式」という)の割当てとし、その概要は下記のとおりであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、72,287百万円(前年同期比8,166百万円増、12.7%増)となりましたが、この要因としましては、日本や欧州で顧客の在庫調整が進むとともに、中国を中心とした自動車向けや、アジアのデータセンターなどのAI関連機器向けの需要が堅調に推移したことによります。2026/06/19 10:00
利益面におきましては、営業利益は3,646百万円(前年同期比2,470百万円増、210.0%増)となりましたが、この要因は、中国、マレーシアの新工場建設による減価償却費等の固定費の増加や、下期には金属相場の高騰による減益影響がありましたが、前述した売上高の増加や、徹底した設備投資、経費の抑制を実施した結果によるものと分析しています。経常利益は、5,223百万円(前年同期比3,979百万円増、320.1%増)となりましたが、この要因は、前述の営業利益の増加に加え、設備投資に対する補助金収入や為替差益などの営業外収益が増加したことによるものと分析しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、3,951百万円(前年同期比3,690百万円増)となりましたが、この要因は、法人税等1,312百万円を計上したことによるものと分析しています。
経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、当社グループは、ROE(自己資本利益率)6.2%、ROIC(投下資本利益率)4.7%を目標値とした、2028年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定し「ROIC経営を軸に利益成長と効率向上を実現する」ことをコンセプトに掲げ、製品ポートフォリオ戦略、技術戦略、ならびに企業体質の強化に注力しております。当連結会計年度におけるROEは4.7%(前年同期比4.4ポイント改善)、ROICは2.1%(前年同期比1.9ポイント改善)となりました。