KOA(6999)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 38億4700万
- 2009年3月31日
- -15億9200万
- 2009年12月31日
- 9億6700万
- 2010年3月31日 +100.72%
- 19億4100万
- 2010年6月30日 -34.83%
- 12億6500万
- 2010年9月30日 +109.41%
- 26億4900万
- 2010年12月31日 +37.37%
- 36億3900万
- 2011年3月31日 +24.54%
- 45億3200万
- 2011年6月30日 -77.82%
- 10億500万
- 2011年9月30日 +90.75%
- 19億1700万
- 2011年12月31日 +13.35%
- 21億7300万
- 2012年3月31日 +16.94%
- 25億4100万
- 2012年6月30日 -84.69%
- 3億8900万
- 2012年9月30日 +76.09%
- 6億8500万
- 2012年12月31日 +78.83%
- 12億2500万
- 2013年3月31日 +38.94%
- 17億200万
- 2013年6月30日 -68.68%
- 5億3300万
- 2013年9月30日 +183.68%
- 15億1200万
- 2013年12月31日 +63.16%
- 24億6700万
- 2014年3月31日 +30.89%
- 32億2900万
- 2014年6月30日 -67.58%
- 10億4700万
- 2014年9月30日 +82.71%
- 19億1300万
- 2014年12月31日 +37.58%
- 26億3200万
- 2015年3月31日 +39.7%
- 36億7700万
- 2015年6月30日 -77.02%
- 8億4500万
- 2015年9月30日 +82.49%
- 15億4200万
- 2015年12月31日 +43.58%
- 22億1400万
- 2016年3月31日 +17.03%
- 25億9100万
- 2016年6月30日 -72.1%
- 7億2300万
- 2016年9月30日 +75.24%
- 12億6700万
- 2016年12月31日 +54.85%
- 19億6200万
- 2017年3月31日 +59.84%
- 31億3600万
- 2017年6月30日 -61.07%
- 12億2100万
- 2017年9月30日 +116.3%
- 26億4100万
- 2017年12月31日 +63.08%
- 43億700万
- 2018年3月31日 +33.5%
- 57億5000万
- 2018年6月30日 -79.48%
- 11億8000万
- 2018年9月30日 +121.1%
- 26億900万
- 2018年12月31日 +68.38%
- 43億9300万
- 2019年3月31日 +29.07%
- 56億7000万
- 2019年6月30日 -85.5%
- 8億2200万
- 2019年9月30日 +22.38%
- 10億600万
- 2019年12月31日 +1.39%
- 10億2000万
- 2020年3月31日 +43.63%
- 14億6500万
- 2020年6月30日 -73.92%
- 3億8200万
- 2020年9月30日 +29.58%
- 4億9500万
- 2020年12月31日 +148.69%
- 12億3100万
- 2021年3月31日 +88.22%
- 23億1700万
- 2021年6月30日 -16.96%
- 19億2400万
- 2021年9月30日 +80.2%
- 34億6700万
- 2021年12月31日 +32.59%
- 45億9700万
- 2022年3月31日 +24.45%
- 57億2100万
- 2022年6月30日 -53.24%
- 26億7500万
- 2022年9月30日 +109.68%
- 56億900万
- 2022年12月31日 +54.73%
- 86億7900万
- 2023年3月31日 +17.78%
- 102億2200万
- 2023年6月30日 -91.54%
- 8億6500万
- 2023年9月30日 +67.75%
- 14億5100万
- 2023年12月31日 +111.44%
- 30億6800万
- 2024年3月31日 +7.99%
- 33億1300万
- 2024年6月30日 -93.06%
- 2億3000万
- 2024年9月30日 +106.09%
- 4億7400万
- 2024年12月31日 +18.57%
- 5億6200万
- 2025年3月31日 +109.25%
- 11億7600万
- 2025年6月30日 -57.48%
- 5億
- 2025年9月30日 +161%
- 13億500万
- 2025年12月31日 +137.78%
- 31億300万
個別
- 2008年3月31日
- 9億2500万
- 2009年3月31日
- -11億3100万
- 2010年3月31日
- 7億4800万
- 2011年3月31日 +261.23%
- 27億200万
- 2012年3月31日 -41.52%
- 15億8000万
- 2013年3月31日 -74.43%
- 4億400万
- 2014年3月31日 +299.75%
- 16億1500万
- 2015年3月31日 +32.76%
- 21億4400万
- 2016年3月31日 -45.71%
- 11億6400万
- 2017年3月31日 +72.51%
- 20億800万
- 2018年3月31日 +102.74%
- 40億7100万
- 2019年3月31日 -12.8%
- 35億5000万
- 2020年3月31日
- -9100万
- 2021年3月31日
- 3億2600万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 36億6500万
- 2023年3月31日 +105.76%
- 75億4100万
- 2024年3月31日 -75.85%
- 18億2100万
- 2025年3月31日 -88.14%
- 2億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 10:00
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を参考に決定しております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 10:00
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を参考に決定しております。 - #3 役員報酬(連結)
- 1.基本報酬については、役位や担う役割・責務等に基づき支給の額を決定しております。2025/06/20 10:00
2.役員賞与については、当該年度の連結業績(売上高・営業利益率・自己資本利益率)等に連動させ支給の有無及び額を決定しております。
3.非金銭報酬については、取締役に対し、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式(以下「譲渡制限付株式」という)の割当てとし、その概要は下記のとおりであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、64,120百万円(前年同期比714百万円減、1.1%減)となりましたが、この要因としましては、アジアでは、2023年度に落ち込んだ中国における需要が、自動車、電源、通信・ネットワーク向け等で好調となり、5%の増加となりました。日本では、産業機器、電源、自動車向けを中心に、全般的に需要が低迷し、9%の減少となりました。北米では、約5%の為替の円安効果に加えて、自動車向け需要の増加が見られましたが、代理店や産業機器市場における在庫調整影響が大きく、全体では3%の減少となりました。ヨーロッパにおいても、北米と同様に約4%の為替の円安効果に加えて、自動車向け需要が堅調に推移しましたが、産業機器向け需要が減速したことから、全体では1.5%の増加に留まりました。2025/06/20 10:00
利益面におきましては、営業利益は1,176百万円(前年同期比2,137百万円減、64.5%減)となりましたが、この要因は、受注の伸び悩みに対し、費用圧縮に努めましたが、増産投資による減価償却費や研究開発拠点新設による研究開発費の増加等、固定費が増加したこと等によるものと分析しています。経常利益は、1,243百万円(前年同期比3,242百万円減、72.3%減)となりましたが、この要因は前述の営業利益の減少によるものと分析しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、260百万円(前年同期比2,508百万円減、90.6%減)となりましたが、この要因は、法人税等992百万円を計上したことによるものと分析しています。
経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、当社グループは、ROE(自己資本利益率)4.1%以上を目標値とした(2024年4月24日に当初目標値11%以上から修正)2025年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定し、高品質・長期信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品を提供し継続的に競争力を高めるとともに、イノベーションの動向を予測し、そこで必要とされる技術や製品開発に経営資源を投入し、お客様と共に新たな価値を創造する活動を進めてまいりました。しかしながら、当連結会計年度におけるROEは0.3%(前年同期比3.3ポイント悪化)となりました。中期経営計画の目標値未達、また前連結会計年度と比較して指標が悪化した要因としましては、前述の通り売上高と営業利益が悪化したことによるものと分析しています。引き続き高品質・長期信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品の拡販等の活動を進めるとともに、お客様の成長を支えるための供給体制を構築し、当該指標の改善を目指してまいります。