日本タングステン(6998)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億6000万
- 2009年3月31日
- -4億3200万
- 2009年12月31日 -3.24%
- -4億4600万
- 2010年3月31日
- -3億3900万
- 2010年6月30日
- 9800万
- 2010年9月30日 +65.31%
- 1億6200万
- 2010年12月31日 +12.35%
- 1億8200万
- 2011年3月31日 -12.09%
- 1億6000万
- 2011年6月30日
- -4100万
- 2011年9月30日 -68.29%
- -6900万
- 2011年12月31日 -37.68%
- -9500万
- 2012年3月31日 -110.53%
- -2億
- 2012年6月30日
- -1億3100万
- 2012年9月30日 -13.74%
- -1億4900万
- 2012年12月31日 -73.83%
- -2億5900万
- 2013年3月31日 -56.37%
- -4億500万
- 2013年6月30日
- 5100万
- 2013年9月30日 +186.27%
- 1億4600万
- 2013年12月31日 +22.6%
- 1億7900万
- 2014年3月31日 +43.02%
- 2億5600万
- 2014年6月30日 -71.48%
- 7300万
- 2014年9月30日 +13.7%
- 8300万
- 2014年12月31日 -10.84%
- 7400万
- 2015年3月31日 +175.68%
- 2億400万
- 2015年6月30日 -25.49%
- 1億5200万
- 2015年9月30日 +56.58%
- 2億3800万
- 2015年12月31日 +106.3%
- 4億9100万
- 2016年3月31日 +38.09%
- 6億7800万
- 2016年6月30日 -79.5%
- 1億3900万
- 2016年9月30日 +61.87%
- 2億2500万
- 2016年12月31日 +49.78%
- 3億3700万
- 2017年3月31日 +40.36%
- 4億7300万
- 2017年6月30日 -71.04%
- 1億3700万
- 2017年9月30日 +145.99%
- 3億3700万
- 2017年12月31日 +76.85%
- 5億9600万
- 2018年3月31日 +26.68%
- 7億5500万
- 2018年6月30日 -55.63%
- 3億3500万
- 2018年9月30日 +90.15%
- 6億3700万
- 2018年12月31日 +42.54%
- 9億800万
- 2019年3月31日 +13.33%
- 10億2900万
- 2019年6月30日 -85.03%
- 1億5400万
- 2019年9月30日 +73.38%
- 2億6700万
- 2019年12月31日 +83.52%
- 4億9000万
- 2020年3月31日 +2.45%
- 5億200万
- 2020年6月30日 -91.43%
- 4300万
- 2020年9月30日
- -700万
- 2020年12月31日
- 9700万
- 2021年3月31日 +183.51%
- 2億7500万
- 2021年6月30日 -24%
- 2億900万
- 2021年9月30日 +131.1%
- 4億8300万
- 2021年12月31日 +54.04%
- 7億4400万
- 2022年3月31日 +22.72%
- 9億1300万
- 2022年6月30日 -64.95%
- 3億2000万
- 2022年9月30日 +88.13%
- 6億200万
- 2022年12月31日 +44.85%
- 8億7200万
- 2023年3月31日 +6.31%
- 9億2700万
- 2023年6月30日 -83.71%
- 1億5100万
- 2023年9月30日 +91.39%
- 2億8900万
- 2023年12月31日 +32.53%
- 3億8300万
- 2024年3月31日 +24.28%
- 4億7600万
- 2024年6月30日 -62.18%
- 1億8000万
- 2024年9月30日 +120.56%
- 3億9700万
- 2024年12月31日 +39.55%
- 5億5400万
- 2025年3月31日 +24.37%
- 6億8900万
- 2025年6月30日 -70.25%
- 2億500万
- 2025年9月30日 +44.88%
- 2億9700万
- 2025年12月31日 +60.61%
- 4億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 8億1400万
- 2009年3月31日
- -4億9100万
- 2010年3月31日
- -3億4700万
- 2011年3月31日
- 2億1000万
- 2012年3月31日 +6.67%
- 2億2400万
- 2012年9月30日 -37.5%
- 1億4000万
- 2013年3月31日 -40%
- 8400万
- 2014年3月31日 +263.1%
- 3億500万
- 2015年3月31日 +25.25%
- 3億8200万
- 2015年9月30日 -37.7%
- 2億3800万
- 2016年3月31日 +161.34%
- 6億2200万
- 2016年9月30日 -64.95%
- 2億1800万
- 2017年3月31日 +84.4%
- 4億200万
- 2017年9月30日 -33.08%
- 2億6900万
- 2018年3月31日 +119.33%
- 5億9000万
- 2019年3月31日 +36.95%
- 8億800万
- 2019年9月30日 -66.58%
- 2億7000万
- 2020年3月31日 +84.44%
- 4億9800万
- 2020年9月30日
- -4600万
- 2021年3月31日
- 1億2300万
- 2021年9月30日 +194.31%
- 3億6200万
- 2022年3月31日 +72.1%
- 6億2300万
- 2023年3月31日 -2.25%
- 6億900万
- 2024年3月31日 -74.22%
- 1億5700万
- 2025年3月31日 +184.08%
- 4億4600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額31百万円は、本社建物の設備投資額等であります。2025/06/27 16:04
2 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△594百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社費用であります。全社費用は当社管理部門の一般管理費(△586百万円)であります。
(2) セグメント資産の調整額2,503百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産の主なものは賃貸不動産及び長期投資資金(投資有価証券)に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額41百万円は、本社建物の設備投資額等であります。
2 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 16:04 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/27 16:04
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一です。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (3)減損損失の認識に至った経緯2025/06/27 16:04
医療・照明機器事業における照明機器事業の縮小後の状況及び機械部品事業の産業機器事業における事業環境の状況により、将来の事業計画を見直した結果、当初想定していた営業利益が見込めないと判断いたしました。
その結果、当社の電機部品事業の医療・照明機器事業及び機械部品事業の産業機器事業の事業用有形固定資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 「日本タングステングループ2024中期経営計画」計数計画及び実績2025/06/27 16:04
これまでの取組みと実績により得た経営課題に基づき、当社グループでは、全社戦略方針と、6つの柱からなる次期中期経営計画の骨子を策定し、次期(2025年度)は、全社戦略の実行を可能とする新たな組織の下で、組織機能の強化とともに、2026年度からスタートする次期中期経営計画の策定を進めてまいります。最終年度(2024年度)目標 2024年度実績 売上高 130億円 123億円 営業利益 10億円 6.8億円 営業利益率 8% 5.6%
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 上記の結果、当社グループの売上高は、前年度比8.1%増の123億9千2百万円となりました。2025/06/27 16:04
損益面では、賃上げや、一部の主材料価格の上昇等によるコスト増加の要因はあったものの、特に機械部品事業の注力商品であるHDD用磁気ヘッド基板や、NTダイカッターが増収となったこと等により原価率が改善し、営業利益は、前年度比44.7%増の6億8千9百万円となりました。経常利益は、為替差損を計上したことや、持分法投資利益が減少したものの、営業利益が増加したこと等により、前年度比21.2%増の9億5千2百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度では特別損失を計上しましたが、当連結会計年度での特別損失の計上はなく、前年度比28.4%増の6億7千6百万円となりました。
セグメント別の状況は次のとおりです。