有価証券報告書-第59期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
当社グループの喫緊の課題は、今後景気回復が期待される中で、着実に売上の拡大、及び黒字の確実なる確保を達成することであります。
当連結会計年度は、平成26年4月8日付で株式会社イーアイティーとの株式交換を実施、同社を完全子会社とし、システム開発関連事業を第三の柱と位置づけるとともに、新たな育成事業として太陽光発電事業やLEDなどの環境エレクトロニクス事業を立ち上げ、新規分野への進出に取り組んでまいりました。
今後は、当社グループの主要取引先である電子機器メーカーが国際競争の激化など依然として厳しい状況が続くと予想されますが、当社グループは、円安や原油安、株高など景気回復を背景に、国内及び東南アジアなど海外の拠点を強化するとともに、市場拡大が期待されるデジタルサイネージ分野への進出により売上、利益の拡大を図ってまいります。
また、経費面において徹底的なコスト削減を図るとともに、製品においては在庫圧縮と在庫期間の短縮を進め、業務の効率化と市場拡大及び付加価値の追求による利益確保を目指してまいります。
当連結会計年度は、平成26年4月8日付で株式会社イーアイティーとの株式交換を実施、同社を完全子会社とし、システム開発関連事業を第三の柱と位置づけるとともに、新たな育成事業として太陽光発電事業やLEDなどの環境エレクトロニクス事業を立ち上げ、新規分野への進出に取り組んでまいりました。
今後は、当社グループの主要取引先である電子機器メーカーが国際競争の激化など依然として厳しい状況が続くと予想されますが、当社グループは、円安や原油安、株高など景気回復を背景に、国内及び東南アジアなど海外の拠点を強化するとともに、市場拡大が期待されるデジタルサイネージ分野への進出により売上、利益の拡大を図ってまいります。
また、経費面において徹底的なコスト削減を図るとともに、製品においては在庫圧縮と在庫期間の短縮を進め、業務の効率化と市場拡大及び付加価値の追求による利益確保を目指してまいります。