6757 OSGコーポレーション

6757
2026/05/01
時価
46億円
PER 予
14.81倍
2010年以降
赤字-175.73倍
(2010-2026年)
PBR
1.79倍
2010年以降
0.36-5.75倍
(2010-2026年)
配当 予
4.7%
ROE 予
12.1%
ROA 予
4.64%
資料
Link
CSV,JSON

OSGコーポレーション(6757)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年1月31日
1億439万
2010年1月31日 +232.1%
3億4669万
2011年1月31日 +21.81%
4億2231万
2012年1月31日 +5.01%
4億4349万
2013年1月31日 -36.8%
2億8029万
2014年1月31日 +12.07%
3億1413万
2015年1月31日 +14.3%
3億5904万
2016年1月31日 +39.75%
5億175万
2017年1月31日 +6.03%
5億3202万
2018年1月31日
-2億7957万
2019年1月31日
3億598万
2020年1月31日 +142.61%
7億4235万
2021年1月31日 +68.42%
12億5029万
2022年1月31日 -8.74%
11億4107万
2023年1月31日 -65.17%
3億9747万
2024年1月31日 -21.99%
3億1006万
2025年1月31日 -56.8%
1億3395万
2026年1月31日 +55.1%
2億776万

個別

2009年1月31日
4840万
2010年1月31日 +599.22%
3億3847万
2011年1月31日 -10.18%
3億402万
2012年1月31日 -1.61%
2億9912万
2013年1月31日 -42.05%
1億7334万
2014年1月31日 +40.58%
2億4368万
2015年1月31日 -18.52%
1億9854万
2016年1月31日 +60.5%
3億1867万
2017年1月31日 +12.23%
3億5765万
2018年1月31日
-2億5233万
2019年1月31日
1億5382万
2020年1月31日 -15.99%
1億2923万
2021年1月31日 +242.66%
4億4283万
2022年1月31日 +1.71%
4億5041万
2023年1月31日 -53.9%
2億762万
2024年1月31日 +59.42%
3億3101万
2025年1月31日 +7.95%
3億5731万
2026年1月31日 -58.68%
1億4764万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4) その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4,065千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 令和7年2月1日 至 令和8年1月31日)
2026/04/24 11:40
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△6,832千円は、各報告セグメントには配分していない全社費用で、主に提出会社本社の管理部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額2,306,738千円は、主に報告セグメントに帰属しない現金預金、長期投資資金及び管理部門に係る資産であります。
(3) その他の項目の減価償却費の調整額7,284千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4) その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額41,089千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/04/24 11:40
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/04/24 11:40
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当期におきましては、自治体や学校施設等からの引き合いが着実に増加し、先行受注として一定の成果を得ております。一方で、万博関連需要の本格導入時期が後ろ倒しとなったことや、大口案件の納入時期が計画より遅延したことにより、売上への寄与は限定的となりました。あわせて、大阪・関西万博の給水スポットの増設及び創立55周年による大規模な先行投資型の販売促進企画を実施したことから、販管費が大きく増加いたしました。これらは、翌期以降を見据えた社会的先行投資によるものであります。
以上の結果、先行投資の影響により、売上高2,222,406千円(同0.7%増)、営業損失106,784千円(前年同期は38,545千円の営業利益)となりました。
【メンテナンス事業】
2026/04/24 11:40

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