建物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4184億5700万
- 2009年3月31日 +4.48%
- 4371億8700万
- 2010年3月31日 -5.61%
- 4126億6600万
- 2011年3月31日 -7.77%
- 3806億500万
- 2012年3月31日 -6.45%
- 3560億7100万
- 2013年3月31日 +1.1%
- 3599億7800万
- 2014年3月31日 -3.61%
- 3469億8300万
- 2015年3月31日 -2.24%
- 3391億9800万
- 2016年3月31日 +2.25%
- 3468億1500万
- 2017年3月31日 +3.46%
- 3588億2200万
- 2018年3月31日 -0.35%
- 3575億5400万
- 2019年3月31日 +9.27%
- 3907億100万
- 2020年3月31日 -0.92%
- 3871億2300万
- 2021年3月31日 -0.42%
- 3855億100万
- 2022年3月31日 +0.8%
- 3886億
- 2023年3月31日 -5.11%
- 3687億3300万
- 2024年3月31日 +16.12%
- 4281億8100万
有報情報
- #1 注記事項－使用権資産およびリース負債、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 使用権資産の内訳は次のとおりです。2024/06/25 15:00
2023年3月31日および2024年3月31日に終了した1年間における使用権資産の増加額は、それぞれ116,298百万円および101,534百万円です。原資産の種類 金額:百万円 3月31日 2023年 2024年 土地 64,717 60,388 建物 333,698 341,408 その他 92,953 131,040
借手リースに係る損益の主な内訳は次のとおりです。 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (8)有形固定資産2024/06/25 15:00
有形固定資産は、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額および減損損失累計額を控除した額で表示しています。重要な更新および改良のための支出は資産計上しており、少額の取替、維持および修理のための支出は発生時の費用として認識しています。有形固定資産の減価償却は、当該資産の区分、構造および用途等により見積もられた耐用年数に基づき、定額法で計算しています。見積耐用年数は、建物については2年から65年を、機械装置については2年から20年を使用しています。
なお、見積耐用年数、残存価額および減価償却方法は、各連結会計年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用します。 - #3 連結財政状態計算書（IFRS）（連結）
- ① 【連結財政状態計算書】2024/06/25 15:00
(単位:百万円) 土地 12 1,426,370 1,441,811 建物 12 5,464,811 5,884,749 機械装置 12 14,796,619 16,469,032