SUBARU(7270)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 13億100万
- 2014年3月31日 -19.14%
- 10億5200万
- 2015年3月31日 +39.45%
- 14億6700万
- 2016年3月31日 +4.57%
- 15億3400万
- 2017年3月31日 +25.95%
- 19億3200万
- 2018年3月31日 -16.61%
- 16億1100万
- 2019年3月31日 -13.41%
- 13億9500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費の主なもの2026/06/22 10:44
(注)米国における自動車環境規制の緩和に伴い、自動車環境規制関連引当金戻入額を計上しています。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 1,613 百万円 1,088 百万円 減価償却費 3,970 百万円 4,331 百万円 運賃梱包費 33,490 百万円 34,377 百万円
一般管理費の主なもの - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 10:44
使用権資産のサブリースによる収益は重要なものはありません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具器具および備品を原資産とするもの 49,980 70,147 使用権資産減価償却費計 64,329 84,976 リース負債に係る支払利息 2,244 2,433
(注)1.短期リースはIFRS第16号第6項を適用して会計処理しています。 - #3 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 10:44
(2) 取得原価、減価償却累計額および、減損損失累計額、ならびに、公正価値前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 取得 395 419 減価償却費 △448 △469 処分 △23 △8
(単位:百万円) - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2. 建設仮勘定には、建設中の有形固定資産に関する支出額が含まれています。2026/06/22 10:44
3. 減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含まれています。
4. その他には、棚卸資産から車両運搬具への振替、車両運搬具から棚卸資産への振替、および建設仮勘定から本勘定への振替などが含まれています。 - #5 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は、以下の通りです。2026/06/22 10:44
(注)米国における自動車環境規制の緩和に伴い、自動車環境規制関連引当金戻入額を計上しています。(単位:百万円) 給与手当及び賞与 99,097 95,505 減価償却費及び償却費 38,856 40,867 自動車環境規制関連引当金繰入額 29,388 23,287 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去および土地の原状回復費用、および資産計上すべき借入費用が含まれています。2026/06/22 10:44
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主に定額法で計上しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下の通りです。
・建物及び構築物 2~60年 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:44
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払費用 7,349 百万円 4,997 百万円 固定資産の減価償却費等 3,067 百万円 2,539 百万円 棚卸資産 979 百万円 1,332 百万円
前事業年度において、「未払費用」に含めていた「自動車環境規制関連引当金」、および「固定資産の減価償却費等」に含めていた「固定資産の減損損失」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っています。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 10:44
営業活動による資金の増加は3,582億円(前連結会計年度は4,921億円の増加)となりました。主な要因は、税引前利益1,075億円、減価償却費及び償却費2,711億円、法人所得税の支払額1,215億円などです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #9 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2026/06/22 10:44
(単位:百万円) 税引前利益 448,507 107,469 減価償却費及び償却費 232,541 271,106 減損損失(又は戻入れ) - 46,292