有価証券報告書-第95期(2025/04/01-2026/03/31)
(4) 指標および目標
当社グループは、「サステナビリティ重点6領域」のうち、「安心」、「ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DE&I)」、「環境」、「コンプライアンス」のKPIと目標値を定め、中長期的に取り組みを推進しています。なお、「人を中心としたモビリティ文化」と「共感・共生」は、他の4領域の取り組みと相互に影響し合う領域であるため、主なKPIと目標は設定していません。
※1: 定量・定性ともに含む。
※2: 当社単体においてのKPIや目標も含む。
※3: SUBARU車乗車中の死亡事故およびSUBARU車との衝突による歩行者・自転車などの死亡事故ゼロを目指す。
※4: スバルリビングサービス株式会社
※5: スバルブルーム株式会社
※6: 当社は中長期的にBEVが主軸になるとの考えを維持しています。一方で、HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、本格的なBEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当と判断し、従前の「電動化投資1.5兆円」の内容について精査・見直しを行いました。詳細は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」をご参照ください。
※7: 他社からOEM供給を受ける車種を除く。
※8: BEV、HEVなど、電力利用を高める技術を指す。
※9: マテリアルリサイクル、ケミカルリサイクルなど。
※10: 追加的な対策を取らずに現状を維持した場合の排出量(Business As Usual排出量)
※11: 親会社(群馬製作所、東京事業所、宇都宮製作所)および子会社(富士機械株式会社、桐生工業株式会社、株式会社イチタン、株式会社スバルロジスティクス、輸送機工業株式会社、Subaru of Indiana Automotive, Inc. )
※12: 最終処分量(直接埋め立てされるもの+中間処理後に埋め立てされるものの総量)の割合が、廃棄物(有価物+産業廃棄物+特別管理産業廃棄物+事業系一般廃棄物の総量)の0.5%未満であること。
当社グループは、「サステナビリティ重点6領域」のうち、「安心」、「ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DE&I)」、「環境」、「コンプライアンス」のKPIと目標値を定め、中長期的に取り組みを推進しています。なお、「人を中心としたモビリティ文化」と「共感・共生」は、他の4領域の取り組みと相互に影響し合う領域であるため、主なKPIと目標は設定していません。
| サステナビリティ重点6領域 | 主なKPIと目標※1※2 |
| 安心 | 2030年死亡交通事故ゼロ※3を目指す |
| ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン (DE&I) | ・従業員意識調査(SUBARU単体) 2028年:エンゲージメントスコア70% ・女性管理職者数(SUBARU単体) 2030年:100人 ・障がい者雇用率(SUBARU、SLS※4、SBC※5:三社合算) 2030年:3.0% |
| 環境 | ・2030年以降に全販売台数の50%をBEVにすることを目指す※6 ・2030年代前半には、生産・販売するすべてのSUBARU車※7に電動技術※8を搭載 ・2035年までにスコープ1、2排出量を2016年度比60%削減(総量ベース) ・2030年までに、新型車に使用するプラスチックの25%以上をリサイクル素材※9由来とすることを目指し、研究開発を進めていく ・廃棄物総量をBAU排出量※10に対して毎年1%削減 ・国内外生産工場※11のゼロエミッション※12(直接、間接を問わず埋め立て処分量ゼロレベル) ・事業所での自然環境への環境影響(大気、水質、騒音、振動、悪臭)の適切な管理 ・事業活動による自然環境への負荷低減を目的とした保護地域の拡大 |
| コンプライアンス | 重大なコンプライアンス違反*件数 ゼロ継続 *SUBARU事業の基盤をゆるがすようなコンプライアンス違反 |
※1: 定量・定性ともに含む。
※2: 当社単体においてのKPIや目標も含む。
※3: SUBARU車乗車中の死亡事故およびSUBARU車との衝突による歩行者・自転車などの死亡事故ゼロを目指す。
※4: スバルリビングサービス株式会社
※5: スバルブルーム株式会社
※6: 当社は中長期的にBEVが主軸になるとの考えを維持しています。一方で、HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、本格的なBEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当と判断し、従前の「電動化投資1.5兆円」の内容について精査・見直しを行いました。詳細は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」をご参照ください。
※7: 他社からOEM供給を受ける車種を除く。
※8: BEV、HEVなど、電力利用を高める技術を指す。
※9: マテリアルリサイクル、ケミカルリサイクルなど。
※10: 追加的な対策を取らずに現状を維持した場合の排出量(Business As Usual排出量)
※11: 親会社(群馬製作所、東京事業所、宇都宮製作所)および子会社(富士機械株式会社、桐生工業株式会社、株式会社イチタン、株式会社スバルロジスティクス、輸送機工業株式会社、Subaru of Indiana Automotive, Inc. )
※12: 最終処分量(直接埋め立てされるもの+中間処理後に埋め立てされるものの総量)の割合が、廃棄物(有価物+産業廃棄物+特別管理産業廃棄物+事業系一般廃棄物の総量)の0.5%未満であること。