7266 今仙電機製作所

7266
2026/06/26
時価
205億円
PER 予
8.34倍
2010年以降
赤字-58.64倍
(2010-2026年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.2-1.22倍
(2010-2026年)
配当 予
3.54%
ROE 予
6.47%
ROA 予
4.69%
資料
Link
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今仙電機製作所(7266)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
66億7600万
2009年3月31日 -44.77%
36億8700万
2010年3月31日 +40.63%
51億8500万
2011年3月31日 +23.7%
64億1400万
2012年3月31日 -56.19%
28億1000万
2013年3月31日 ±0%
28億1000万
2014年3月31日 +65.77%
46億5800万
2015年3月31日 -29.2%
32億9800万
2016年3月31日 -2.91%
32億200万
2017年3月31日 -16.61%
26億7000万
2018年3月31日 +22.88%
32億8100万
2019年3月31日 +13.99%
37億4000万
2020年3月31日 -27.27%
27億2000万
2021年3月31日
-7億9000万
2022年3月31日
-7000万
2023年3月31日 -1000%
-7億7000万
2024年3月31日
1400万
2025年3月31日 +999.99%
3億9300万
2026年3月31日 +418.32%
20億3700万

個別

2008年3月31日
36億8000万
2009年3月31日 -75.84%
8億8900万
2010年3月31日 +300.9%
35億6400万
2011年3月31日 +20.06%
42億7900万
2012年3月31日 -40.17%
25億6000万
2013年3月31日 -37.62%
15億9700万
2014年3月31日 -68.32%
5億600万
2015年3月31日 +22.53%
6億2000万
2016年3月31日 +28.06%
7億9400万
2017年3月31日 -60.08%
3億1700万
2018年3月31日 +254.57%
11億2400万
2019年3月31日 -3.11%
10億8900万
2020年3月31日 -73.46%
2億8900万
2021年3月31日
-16億6000万
2022年3月31日
-10億1100万
2023年3月31日
1億6100万
2024年3月31日
-6億2700万
2025年3月31日 -39.39%
-8億7400万
2026年3月31日
1億3500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であり、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
2026/06/19 16:11
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/19 16:11
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であり、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格に基づいております。2026/06/19 16:11
#4 役員報酬(連結)
(業績連動報酬)
各期の連結営業利益及びROEに加え、配当実績や従業員への還元状況、また会社重点施策の進捗率や個人別の施策達成率等を定量的に評価し、業績連動報酬に反映することにより金額を決定しております。
(譲渡制限付株式報酬)
2026/06/19 16:11
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
それらを考慮し、中期の最終年度である2026年度中期収益目標は、当初目標として掲げた
売上高910億円、営業利益4.0%を
売上高860億円、営業利益3.5% に見直しましたが、ROE「4.0%以上」とした目標は維持し、達成に向けて
2026/06/19 16:11
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
資本効率向上の観点では、政策保有株式の縮減および遊休資産の売却を進め、将来の成長投資に向けた資金確保に努めております。
このような施策に取り組んだ結果、当連結会計年度の売上高は87,149百万円(前期比7.6%減)と減収ではあるものの、営業利益は、中期の会社目標「業績の回復と事業成長」の実現に向けて9つの重点施策に取り組む中で、構造改革や原価低減活動の効果が表れたことにより2,037百万円(前期比417.8%増)となりました。経常利益は前期に比べ営業利益の増加により2,122百万円(前期比314.7%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期における多額の投資有価証券売却益が大幅に縮小したものの、当期は営業利益の増加が大きく寄与したことに加え、米国子会社におけるテネシー工場売却に伴う固定資産売却益を計上したことにより2,480百万円(前期比19.0%増)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。
2026/06/19 16:11

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