日信工業(7230)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2024億6900万
- 2009年3月31日 -7.96%
- 1863億4600万
- 2009年12月31日 -44.21%
- 1039億6300万
- 2010年3月31日 +39.81%
- 1453億5300万
- 2010年6月30日 -71.16%
- 419億2600万
- 2010年9月30日 +98.66%
- 832億8900万
- 2010年12月31日 +49.16%
- 1242億3200万
- 2011年3月31日 +32.6%
- 1647億3300万
- 2011年6月30日 -78.91%
- 347億3500万
- 2011年9月30日 +108.31%
- 723億5500万
- 2011年12月31日 +58.09%
- 1143億8900万
- 2012年3月31日 +39.09%
- 1590億9800万
- 2012年6月30日 -72.16%
- 442億8500万
- 2012年9月30日 +95.34%
- 865億700万
- 2012年12月31日 +49.53%
- 1293億5700万
- 2013年3月31日 +34.71%
- 1742億5200万
- 2013年6月30日 -70.4%
- 515億7300万
- 2013年9月30日 +105.15%
- 1058億200万
- 2013年12月31日 +53.27%
- 1621億6400万
- 2014年3月31日 +36.2%
- 2208億6800万
- 2014年6月30日 -75.51%
- 540億9900万
- 2014年9月30日 +104.32%
- 1105億3700万
- 2014年12月31日 +50.3%
- 1661億4100万
- 2015年3月31日 +37.13%
- 2278億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 1233億4900万
- 2009年3月31日 -20.16%
- 984億8800万
- 2010年3月31日 -21.01%
- 777億9400万
- 2011年3月31日 +9.28%
- 850億1300万
- 2012年3月31日 -8.37%
- 778億9500万
- 2013年3月31日 +4.58%
- 814億5900万
- 2014年3月31日 +13.22%
- 922億3100万
- 2015年3月31日 -5.76%
- 869億1800万
- 2016年3月31日 -8.36%
- 796億5000万
- 2017年3月31日 -39.95%
- 478億2800万
- 2018年3月31日 +6.39%
- 508億8200万
- 2019年3月31日 +5.84%
- 538億5600万
- 2020年3月31日 +0.3%
- 540億1700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- ①当連結会計年度における四半期情報等2020/06/30 9:09
②決算日後の状況(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 45,749 90,776 135,598 181,580 税引前四半期利益又は税引前利益(百万円) 3,549 7,429 11,243 14,873 - #2 事業等のリスク
- (3)得意先に関する影響2020/06/30 9:09
当社グループの売上高のうち、特定の主要な得意先向けのものが相当の割合を占めています。このため、それら得意先の需要変動は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。そのため、二輪車用・四輪車用製品及びアルミ製品の積極的な他社拡販に取り組んでいます。
(4)為替変動 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 二輪車用ブレーキでは、世界的な安全志向の高まりに応えるべく、日本におけるABSの生産能力の大幅な拡充を図りました。アルミでは、自動車の燃費向上に貢献する軽量化製品へのニーズ拡大を受け、当社のコア技術であるアルミ鋳造技術を活かした足回り軽量化製品の生産体制の確立に努めました。四輪車用ブレーキにおいては、2020年2月に、電気自動車やハイブリッド車向け製品の需要拡大を見据え、日本及び中国における合弁会社2社(現:日信ブレーキシステムズ株式会社、中山日信制動器系統有限公司)の株式を取得し連結子会社化しました。2020/06/30 9:09
この結果、当連結会計年度の売上高は、南米・インドにおける二輪車用製品の販売増加はあったものの、中国における新型コロナウイルス感染症による減産影響及び為替換算による影響、タイにおける販売減少などにより、181,580百万円と前期に比べ4.3%の減収となりました。営業利益は、原価低減はあったものの、減収影響などにより、14,263百万円と前期に比べ12.5%の減益となりました。なお、2020年2月に合弁会社2社を連結子会社化したことにより発生した企業結合に伴う再測定益8,421百万円、また、過去に当社グループにおいて生産した四輪車用ブレーキ製品に係る品質関連費用8,141百万円を計上しています。税引前利益は14,873百万円(前期比10.2%の減)、当期利益は13,656百万円(同17.6%の増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は11,242百万円(同53.1%の増)となりました。
また、当社は去る2019年10月30日開催の取締役会において、CASE分野においてグローバルで競争力のあるソリューションの開発・提供を強化するため、日立オートモティブシステムズ株式会社、株式会社ケーヒン、株式会社ショーワ及び当社の4社による経営統合を行うことを決議し、発表しました。 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引2020/06/30 9:09
前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 41,393百万円 41,058百万円 仕入高 9,209 7,745