有価証券報告書-第33期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については定額法)、在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(イ)建物 15～31年
(ロ)構築物 10～35年
(ハ)機械装置 9年
(ニ)車両運搬具 4～6年
(ホ)工具、器具及び備品 2～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。