7309 シマノ

7309
2026/03/26
時価
1兆4087億円
PER 予
33.52倍
2009年以降
12.08-58.56倍
(2009-2025年)
PBR
1.62倍
2009年以降
1.48-5.31倍
(2009-2025年)
配当 予
2.23%
ROE 予
4.84%
ROA 予
4.48%
資料
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シマノ(7309)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
378億1900万
2009年12月31日 -45.72%
205億2800万
2010年3月31日 -64.7%
72億4600万
2010年6月30日 +138.63%
172億9100万
2010年9月30日 +47.81%
255億5800万
2010年12月31日 +28.23%
327億7200万
2011年3月31日 -77.65%
73億2300万
2011年6月30日 +108.17%
152億4400万
2011年9月30日 +49.17%
227億4000万
2011年12月31日 +39.59%
317億4200万
2012年3月31日 -66.07%
107億6900万
2012年6月30日 +103.15%
218億7700万
2012年9月30日 +45.54%
318億4000万
2012年12月31日 +28.65%
409億6100万
2013年3月31日 -76.18%
97億5500万
2013年6月30日 +117.62%
212億2900万
2013年9月30日 +46.27%
310億5200万
2013年12月31日 +34.53%
417億7500万
2014年3月31日 -65.94%
142億2700万
2014年6月30日 +113.66%
303億9700万
2014年9月30日 +57.81%
479億6900万
2014年12月31日 +37.21%
658億1600万
2015年3月31日 -64.76%
231億9100万
2015年6月30日 +95.58%
453億5600万
2015年9月30日 +43.5%
650億8700万
2015年12月31日 +30.68%
850億5300万
2016年3月31日 -81.09%
160億8000万
2016年6月30日 +112.46%
341億6300万
2016年9月30日 +41.93%
484億8700万
2016年12月31日 +33.12%
645億4600万
2017年3月31日 -76.36%
152億6100万
2017年6月30日 +102.03%
308億3200万
2017年9月30日 +50.98%
465億5000万
2017年12月31日 +38.24%
643億5100万
2018年3月31日 -73.69%
169億2800万
2018年6月30日 +103.88%
345億1200万
2018年9月30日 +38.55%
478億1600万
2018年12月31日 +37.37%
656億8700万
2019年3月31日 -75.21%
162億8500万
2019年6月30日 +109.11%
340億5300万
2019年9月30日 +47.99%
503億9400万
2019年12月31日 +34.96%
680億1000万
2020年3月31日 -81.39%
126億5800万
2020年6月30日 +126.53%
286億7400万
2020年9月30日 +89.37%
543億
2020年12月31日 +52.3%
827億100万
2021年3月31日 -60.62%
325億7100万
2021年6月30日 +114.68%
699億2200万
2021年9月30日 +52.99%
1069億7300万
2021年12月31日 +38.62%
1482億8700万
2022年3月31日 -74.35%
380億3300万
2022年6月30日 +112.73%
809億900万
2022年9月30日 +56.44%
1265億7600万
2022年12月31日 +33.64%
1691億5800万
2023年3月31日 -83.44%
280億900万
2023年6月30日 +92.47%
539億800万
2023年9月30日 +33.72%
720億8600万
2023年12月31日 +16.05%
836億5300万
2024年3月31日 -83.96%
134億2100万
2024年6月30日 +130.65%
309億5500万
2024年9月30日 +63.63%
506億5100万
2024年12月31日 +28.5%
650億8500万
2025年3月31日 -75.2%
161億4200万
2025年6月30日 +74.22%
281億2300万
2025年9月30日 +30.02%
365億6500万
2025年12月31日 +41.33%
516億7700万

個別

2008年12月31日
189億1500万
2009年12月31日 -64.85%
66億4800万
2010年12月31日 +106.78%
137億4700万
2011年12月31日 -7.51%
127億1500万
2012年12月31日 +3.04%
131億100万
2013年12月31日 -17.66%
107億8800万
2014年12月31日 +76.33%
190億2300万
2015年12月31日 +57.83%
300億2400万
2016年12月31日 -10.57%
268億4900万
2017年12月31日 -1.83%
263億5900万
2018年12月31日 +12.71%
297億800万
2019年12月31日 +2.48%
304億4600万
2020年12月31日 +3.09%
313億8600万
2021年12月31日 +100.99%
630億8300万
2022年12月31日 +18.92%
750億1700万
2023年12月31日 -48.37%
387億3100万
2024年12月31日 -26.21%
285億7900万
2025年12月31日 -8.73%
260億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1 セグメント資産の調整額は、664,640百万円であり、その主なものは余資運用資産(現金及び預金)及び管理部門に係る資産等であります。なお、調整額に含まれる有形固定資産及び無形固定資産の減価償却費等は、各報告セグメントに配分しております。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、その他の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。
2026/03/17 9:25
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、その他の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。2026/03/17 9:25
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2026/03/17 9:25
#4 役員報酬(連結)
各監査役の年額報酬は、監査役の協議により決定いたします。
社外取締役を除く取締役の報酬は月額報酬、賞与、株式報酬から構成しており(株式報酬については外国人取締役を除く)、月額報酬は役位ごとの役割や責任範囲に基づき、賞与は当社の成長性と収益性を向上させる意欲を高める目的で当連結会計年度の計画の売上高、営業利益を業績指標として設定し、その実績の達成度合い及び過年度に比した伸長度合いに基づいてそれぞれ支給することにしております。当連結会計年度における当初の計画の売上高は470,000百万円、営業利益は70,000百万円、当連結会計年度における実績の売上高は466,243百万円、営業利益は51,677百万円です。また、株式報酬は、中長期の業績を反映させる観点から、株主総会の決議により定められた株式報酬総額の最高限度額の範囲内において、当社が支給する金銭報酬債権を出資財産として現物出資させることで新株式の発行又は自己株式の処分を行う形で付与します。当該株式報酬は、報酬額決定の取締役会前営業日の株価を計算の基礎として役位に応じた一定の基準支給額に相当する数の当社株式を譲渡制限付で交付し、譲渡制限解除日を当社の取締役、執行役員のいずれの地位からも退任した日とするものです。報酬構成の割合は、標準的な業績の場合、おおよそ「固定報酬:業績連動報酬:株式報酬=5割:4割:1割」となります。
また、業務執行に関わる取締役(外国人取締役を除く)は、中長期の業績を反映させる観点から月額報酬の一定額以上を拠出し、役員持株会を通じて自社株式を購入することとし、購入した株式は在任期間中、そのすべてを保有することとしております。
2026/03/17 9:25
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
ウ 経営戦略等
当社グループは、上記経営方針を踏まえ、「価値創造企業」を展望し、売上高・営業利益等を客観的な指標とし、次の3点を長期的な経営戦略として事業を展開しております。
①コア・コンピタンスの強化とマーケットの絞り込み: 卓越した発想力、デザイン力、技術力を磨き続け、そこから生まれる新しい製品アイディアを、現実の製品に造り上げる製造力の強化と明確なターゲットを定めたマーケティング。
2026/03/17 9:25
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
日本では、食料価格の高騰が一服し、所得環境の改善や金融緩和の継続も手伝い、景気は緩やかな回復を維持しました。
このような環境の下、自転車、釣具への需要は引き続き弱含みであり、当連結会計年度における売上高は466,243百万円(前年同期比3.4%増)、営業利益は51,677百万円(前年同期比20.6%減)、経常利益は47,029百万円(前年同期比52.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は33,991百万円(前年同期比55.5%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2026/03/17 9:25

IRBANK 採用情報

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