7729 東京精密

7729
2026/06/23
時価
7991億円
PER 予
27.4倍
2010年以降
赤字-30.12倍
(2010-2026年)
PBR
4.02倍
2010年以降
0.7-3.9倍
(2010-2026年)
配当 予
1.46%
ROE 予
14.66%
ROA 予
11.18%
資料
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東京精密(7729)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
918億2333万
2009年3月31日 -50.19%
457億4166万
2009年12月31日 -60.28%
181億6848万
2010年3月31日 +69.17%
307億3578万
2010年6月30日 -71.5%
87億5873万
2010年9月30日 +169.02%
235億6281万
2010年12月31日 +46.88%
346億880万
2011年3月31日 +43.54%
496億7614万
2011年6月30日 -72.68%
135億7007万
2011年9月30日 +138.34%
323億4317万
2011年12月31日 +38.33%
447億4068万
2012年3月31日 +29.03%
577億2729万
2012年6月30日 -79.84%
116億3694万
2012年9月30日 +121.63%
257億9076万
2012年12月31日 +48.58%
383億1998万
2013年3月31日 +33.13%
510億1386万
2013年6月30日 -72.53%
140億1400万
2013年9月30日 +102.41%
283億6600万
2013年12月31日 +44.18%
408億9900万
2014年3月31日 +35.13%
552億6800万
2014年6月30日 -74.53%
140億7600万
2014年9月30日 +132.62%
327億4400万
2014年12月31日 +49.43%
489億2800万
2015年3月31日 +35.8%
664億4500万
2015年6月30日 -72.36%
183億6700万
2015年9月30日 +106.73%
379億7000万
2015年12月31日 +37.98%
523億9200万
2016年3月31日 +34.13%
702億7400万
2016年6月30日 -76.77%
163億2300万
2016年9月30日 +127.84%
371億9000万
2016年12月31日 +52.45%
566億9700万
2017年3月31日 +37.21%
777億9200万
2017年6月30日 -74.4%
199億1200万
2017年9月30日 +119.28%
436億6300万
2017年12月31日 +44.06%
629億200万
2018年3月31日 +40.21%
881億9400万
2018年6月30日 -77.5%
198億4100万
2018年9月30日 +158.02%
511億9400万
2018年12月31日 +46.35%
749億2200万
2019年3月31日 +35.5%
1015億2000万
2019年6月30日 -82.31%
179億6200万
2019年9月30日 +133.79%
419億9400万
2019年12月31日 +52.95%
642億2800万
2020年3月31日 +36.9%
879億2700万
2020年6月30日 -76.04%
210億7000万
2020年9月30日 +114.11%
451億1200万
2020年12月31日 +47.87%
667億900万
2021年3月31日 +45.57%
971億500万
2021年6月30日 -70.2%
289億3700万
2021年9月30日 +112.41%
614億6400万
2021年12月31日 +52.03%
934億4500万
2022年3月31日 +42.63%
1332億7700万
2022年6月30日 -79.05%
279億1900万
2022年9月30日 +154.58%
710億7600万
2022年12月31日 +45.08%
1031億1400万
2023年3月31日 +42.37%
1468億100万
2023年6月30日 -81.87%
266億1800万
2023年9月30日 +138.7%
635億3700万
2023年12月31日 +39.91%
888億9500万
2024年3月31日 +51.5%
1346億8000万
2024年6月30日 -78%
296億2600万
2024年9月30日 +141.14%
714億3900万
2024年12月31日 +44.37%
1031億3700万
2025年3月31日 +45.96%
1505億3400万
2025年6月30日 -79.49%
308億7600万
2025年9月30日 +149.61%
770億7000万
2025年12月31日 +46.58%
1129億7100万
2026年3月31日 +47.68%
1668億3900万

個別

2008年3月31日
784億2221万
2009年3月31日 -51.21%
382億6044万
2010年3月31日 -29.53%
269億6309万
2011年3月31日 +60.86%
433億7346万
2012年3月31日 +16.01%
503億1680万
2013年3月31日 -18.74%
408億8750万
2014年3月31日 +10.52%
451億8900万
2015年3月31日 +20.77%
545億7700万
2016年3月31日 +8.4%
591億5900万
2017年3月31日 +8.56%
642億2300万
2018年3月31日 +13.1%
726億3500万
2019年3月31日 +16.55%
846億5500万
2020年3月31日 -18.91%
686億4700万
2021年3月31日 +13.32%
777億9300万
2022年3月31日 +38.63%
1078億4100万
2023年3月31日 +13.38%
1222億7400万
2024年3月31日 -9.45%
1107億1600万
2025年3月31日 +16.2%
1286億4700万
2026年3月31日 +11.8%
1438億2600万

有報情報

#1 セグメント別の売上高
※2.セグメント別売上高
2026/06/19 12:02
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
計測機器……………三次元座標測定機、 真円度・円柱形状測定機、 表面粗さ・輪郭形状測定機、マシンコントロールゲージ、 各種自動測定・選別・組立機
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。
2026/06/19 12:02
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結の範囲から除いた理由は、上記11社がいずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の金額がいずれも僅少であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないためです。
2026/06/19 12:02
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先はありません。
2026/06/19 12:02
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
収益認識の時期別に分解した売上高と各セグメントの売上高との関連は次のとおりです。
当社グループは、「半導体製造装置」「計測機器」の2つを報告セグメントとしています。
2026/06/19 12:02
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。2026/06/19 12:02
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。
2026/06/19 12:02
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
技術革新がハイレベルかつハイスピードで進行する事業環境の下、成長分野において最先端技術を駆使した世界No.1商品を提供し続けることにより高収益・高効率体質を確立することを目指しており、内部資金を有効に活用し成長のための投資を効果的に行うことで資本効率を維持向上させることに努めています。
当社グループは、一株当たり利益の長期的な上昇ひいては企業価値の長期的な上昇を実現することが経営上重要であると考えており、中期的な経営指標として、2028年3月期までに「ROE15%」「連結売上高1,850億円」「連結営業利益450億円」を達成することを目標としています。
(3) 中長期的な会社の経営戦略と対処すべき課題
2026/06/19 12:02
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような環境下で当社を取り巻く状況は、AIやテクノロジー関連の設備投資の増加により、生成AIを含むHPC(High Performance Computing)関連の需要が高まり、半導体製造装置部門で前期比の増収につながりました。計測機器部門でも国内のものづくり関連投資が安定推移したうえ、航空・宇宙・防衛分野の事業機会を新たに獲得したことで、こちらも前期比で増収となりました。
インフレやエネルギー関連コストの上昇に伴い部材費や人件費が上昇したものの、既往ピークの売上高により営業利益、経常利益も前期比で増加し、第2四半期に半導体製造装置部門の一部製品に関する不具合対策費用を特別損失として計上したものの、純利益は前期比でほぼ同水準となりました。なお、中東情勢の悪化が当連結会計年度に与えた影響は軽微でした。
その結果、当連結会計年度における業績は、売上高は166,839百万円(前年同期比10.8%増)となり、利益面は、営業利益33,738百万円(同13.6%増)、経常利益34,825百万円(同16.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は24,739百万円(同3.5%減)となりました。
2026/06/19 12:02
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由は、上記11社がいずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の金額がいずれも僅少であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないためです。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/19 12:02
#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1.関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高26,448百万円42,259百万円
仕入高14,481百万円14,246百万円
2026/06/19 12:02
#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
2026/06/19 12:02

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