トプコン(7732)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 109億7500万
- 2009年3月31日
- -69億4400万
- 2010年3月31日
- 14億500万
- 2011年3月31日 +28.04%
- 17億9900万
- 2012年3月31日 +15.62%
- 20億8000万
- 2013年3月31日 +150.67%
- 52億1400万
- 2014年3月31日 +124.97%
- 117億3000万
- 2015年3月31日 +36.75%
- 160億4100万
- 2016年3月31日 -45.12%
- 88億300万
- 2017年3月31日 +8.5%
- 95億5100万
- 2018年3月31日 +26.41%
- 120億7300万
- 2019年3月31日 +12.61%
- 135億9600万
- 2020年3月31日 -60.42%
- 53億8100万
- 2021年3月31日 +22.52%
- 65億9300万
- 2022年3月31日 +141.38%
- 159億1400万
- 2023年3月31日 +22.77%
- 195億3700万
- 2024年3月31日 -42.65%
- 112億400万
- 2025年3月31日 -21.22%
- 88億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 32億3500万
- 2009年3月31日
- -36億9500万
- 2010年3月31日
- 3億400万
- 2011年3月31日
- -2億7200万
- 2012年3月31日
- 2億4400万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 28億4600万
- 2014年3月31日 +12.47%
- 32億100万
- 2015年3月31日 +6.56%
- 34億1100万
- 2016年3月31日 -73.23%
- 9億1300万
- 2017年3月31日 -82.58%
- 1億5900万
- 2018年3月31日 +424.53%
- 8億3400万
- 2019年3月31日 +208.39%
- 25億7200万
- 2020年3月31日 -40.47%
- 15億3100万
- 2021年3月31日
- -14億3600万
- 2022年3月31日
- 20億7600万
- 2023年3月31日 -1.06%
- 20億5400万
- 2024年3月31日 +131.4%
- 47億5300万
- 2025年3月31日 -33.39%
- 31億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表の会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/26 16:11
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却・全社費用配分前)ベースの数値であります。
報告セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表の会計処理の方法と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却・全社費用配分前)ベースの数値であります。
報告セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 16:11 - #3 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- ① 各事業年度末日における連結貸借対照表における純資産の部の合計金額から為替換算調整勘定の合計金額を控除した金額を、2021年3月決算期末における連結貸借対照表における純資産の部の合計金額から為替換算調整勘定の合計金額を控除した金額の75%に相当する金額以上に維持すること。2025/06/26 16:11
② 報告書等に記載される連結損益計算書における営業利益を、2期連続して赤字としないこと。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした中で、当期の当社グループの[連結]業績は、次のようになりました。2025/06/26 16:11
売上高は、アイケア事業は堅調な販売が持続し増収となりましたが、ポジショニング事業が減収となり、連結売上高は、216,000百万円(前年度と比べ△0.2%の減少)となりました。一方で利益面では、構造改革による固定費削減効果は計画通りだったものの、営業利益は8,826百万円(前年度と比べ△21.2%の減少)、経常利益は4,729百万円(前年度と比べ△46.6%の減少)となりました。また構造改革に伴う減損損失や特別退職金および公開買付関連費用等を特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は417百万円(前年度と比べ△91.5%の減少)となりました。
セグメント毎の業績は、次のとおりであります。