有価証券報告書-第60期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しておりますが、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主要な減価償却資産の耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	………	10年～46年
機械装置及び運搬具	………	3年～15年
その他(工具器具備品)	………	2年～10年

② 無形固定資産
ソフトウェアについては、当社及び国内連結子会社は社内利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法によっており、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
その他の無形固定資産については定額法によっております。